【2026年最新】カゴ落ち対策はこれ！ECの売上を逃さない14の実践手法を徹底解説！

弊社は楽天市場・Amazon・Shopifyなどを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。

今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事ではECサイトのカゴ落ち対策について徹底的に解説をしていきます。

カゴ落ち対策について「具体的に何から手をつければいいのか？」「カゴ落ちメールやEFOなど聞くけど本当に効果があるのか？」「自社のカゴ落ち率は高いのか低いのか？」といった悩みを抱えている店舗様も少なくないのではないでしょうか？

本記事では、カゴ落ちの定義や平均率といった基礎から、発生原因11種類と実践ノウハウ14選、効果測定の方法、失敗しないための注意点まで網羅的にお伝えしていきます。EC事業者の視点で「優先順位のつけ方」にも踏み込んで解説しますので、ぜひ最後までご覧ください！

カゴ落ちとは？ECサイトで見過ごせない売上機会損失

まずはカゴ落ちの基本的な定義から、ECサイトにおける平均率、業界別の傾向、そして売上に与えるインパクトについて整理していきましょう。カゴ落ちの全体像を正確に掴むことが、適切な対策を打つための第一歩となります。

カゴ落ちの定義と「カート放棄」との違い

カゴ落ちとは、ECサイトを訪れたユーザーが商品をショッピングカートに投入したものの、最終的に決済を完了させずにサイトから離れてしまう現象を指します。英語では「Cart Abandonment」と呼ばれ、日本語でも「カート放棄」「カート離脱」といった呼び方で表現されることがありますが、いずれも指し示す意味は同じです。

カゴ落ちが注目される理由は、単なる「ページからの離脱」とは意味合いが大きく異なるためです。商品詳細ページを閲覧しただけで離脱したユーザーと違い、カートに商品を入れた時点で購入意欲が明確に存在していたユーザーが離脱しているという点で、EC事業者にとっては「あと一歩のところで逃した売上」となります。

ECサイトのカゴ落ち率の平均（2026年最新データ）

自社サイトのカゴ落ち率が高いのか低いのかを判断するには、まず業界全体の平均値を知っておく必要があります。アメリカの調査機関Baymard Institute社が公表している最新の統計データによると、世界のECサイト全体の平均カゴ落ち率は約70%前後で推移しています。つまり、カートに商品を入れたユーザー10人のうち、およそ7人が購入完了に至らずサイトを離れているという計算です。

この数字を初めて目にすると「高すぎるのでは？」と感じるかもしれませんが、ECの世界では決して特殊な水準ではありません。むしろ「比較検討のためにとりあえずカートに入れる」「支払い直前で総額を確認して判断する」という購買行動がスタンダードになっている今、一定のカゴ落ちが発生するのは構造的な前提として捉えておく必要があります。重要なのは、その70%を放置せず、どこに改善余地があるのかをデータで特定していく姿勢です。

業界・カテゴリ別のカゴ落ち率の目安

カゴ落ち率は業界や取扱商材のジャンルによって大きなばらつきがあります。おおまかな傾向を把握しておくと、自社の数値を相対的に評価しやすくなります。

このように商材ジャンルによってカゴ落ち率の水準が異なるため、「アパレルだから75%は普通」「食品なのに70%は改善余地が大きい」といった形で、自社のカテゴリに合わせた基準値を設定していくことが重要です。

カゴ落ちが売上に与える機会損失のインパクト

カゴ落ち対策を社内で進める際、最初に経営層やチームを動かすために有効なのが「機会損失額の可視化」です。抽象的に「カゴ落ちが多い」と伝えるよりも、金額に落とし込むことで改善施策への投資判断がしやすくなります。

簡易的な計算例を示すと、カゴ落ちしたカートの平均金額が6,000円、月間のカゴ落ち件数が1,500件のECサイトの場合、月間で約900万円の売上機会を逃している計算になります。仮に対策によってカゴ落ち率を10%改善できれば、月間90万円、年間で1,000万円以上の売上増加につながる可能性があるということです。

カゴ落ち対策にかかる投資（ツール導入費・制作費・施策運用費）と、改善によって得られるリターンを比較することで、どこまで予算をかける価値があるかの意思決定がしやすくなります。

カゴ落ちが発生する11の主な原因

効果的な対策を講じるためには、「なぜユーザーがカートを放棄するのか」という根本原因を正確に押さえる必要があります。原因を把握しないまま闇雲に施策を打っても、最も影響の大きいポイントを見逃してしまい、期待する成果につながりません。ここではBaymard Institute社の調査データと弊社の支援経験をもとに、カゴ落ちを引き起こす主な原因を11項目に整理していきます。

1. 送料・手数料などの追加費用が想定より高い

カゴ落ちの原因として最も頻繁に挙げられるのが、決済画面で表示される追加費用の存在です。ユーザーは商品価格を基準に購入を検討していますが、最終画面で送料や決済手数料が加算されることで「思っていた金額より高い」と感じてしまい、購入を断念するケースが多発します。

特に「送料無料」を期待してカートに入れたユーザーにとって、予期しない送料の加算は強い心理的な負担となり、そのまま離脱を招く大きな要因になります。

2. アカウント作成を強制される

「今すぐこの商品が欲しい」と考えているユーザーにとって、購入前にアカウント作成を必須とする仕様は大きなハードルになります。特に初めて利用するサイトの場合、個人情報をわざわざ登録してまで購入する動機が薄く、「他で買えないか」と離脱されてしまうリスクが高まります。

3. 購入手続きの工程が複雑・入力項目が多い

購入完了までのステップが多すぎたり、入力項目が過剰だったりすると、ユーザーの購買意欲は手続きの途中で急速に失われていきます。特にスマホで操作しているユーザーにとっては、入力の手間そのものがストレスとなり、離脱の直接的な引き金となります。

4. 支払い方法の選択肢が少ない

ユーザーにはそれぞれ「普段使い慣れた決済手段」や「ポイント還元で利用している決済サービス」が存在します。クレジットカード決済しか対応していない、もしくはメジャーな決済手段をカバーしきれていないECサイトでは、「自分が使いたい方法がない」という理由だけで購入を見送られるケースが生じます。

5. サイトのセキュリティに不安を感じる

ユーザーにとってクレジットカード情報や個人情報を入力する行為は、一定のリスクを伴う行動です。Amazonや楽天市場のような大手モールと違い、個人や中小企業が運営するECサイトの場合、セキュリティ体制が外から見えにくいため「本当に大丈夫なサイトなのか」という不信感が購入の壁になります。

6. 配送日数が長い・配送日時の指定ができない

ECで商品を購入するユーザーは、できるだけ早く手元に届くことを期待しています。カートに入れた後に「到着まで1週間以上かかる」と判明したり、配送日時の指定ができなかったりすると、急ぎで欲しい商品ほど離脱される可能性が高まります。特に競合サイトがより早い配送を提供している場合、配送スピードの差がそのまま売上の差に直結します。

7. 合計金額が購入直前までわからない

ユーザーは自分が最終的にいくら支払うのかを、常に把握したいと考えています。カート画面や購入フローの早い段階で税込価格・送料込みの総額が表示されないと、「いくらになるかわからないまま手続きを進めるのは不安」と感じて離脱の原因になります。

8. 返品・交換ポリシーが不明瞭

実物を手に取れないECサイトでは、購入後の安心感を担保する返品・交換ポリシーが非常に重要です。「サイズが合わなかったらどうしよう」「イメージと違ったら返品できるのか」という不安を解消できなければ、ユーザーは購入に踏み切ることができません。特にアパレルや高額商材では、返品ポリシーの明記が購入可否を左右する決定打になります。

9. サイトの表示速度が遅い・エラーが発生する

ページの読み込みが遅かったり、カートに入れる際・決済画面でエラーが発生したりすると、ユーザーはストレスを感じて他のECサイトに流れてしまいます。Googleの調査でも、ページの読み込み時間が3秒を超えると半数以上のモバイルユーザーが離脱すると報告されており、速度改善はカゴ落ち対策の土台ともいえる領域です。

10. クレジットカード決済が通らない・3Dセキュアで離脱

近年増加しているのが、3Dセキュア（本人認証サービス）の認証プロセスでの離脱です。2025年3月に改訂されたクレジットカード・セキュリティガイドラインでEC事業者への不正利用対策が強化されたことに伴い、3Dセキュアの導入がほぼ必須となりました。ただし、従来の3Dセキュアでは認証プロセスが複雑なためユーザーが途中で離脱してしまうケースが多く、セキュリティ強化と離脱防止のバランスが課題となっています。

11. 他サイトと比較検討中で「保留」状態になっている

カゴ落ちの中には、サイト側の問題ではなくユーザーの購買行動そのものに起因するケースも存在します。複数のECサイトで価格・送料・ポイント還元を比較検討している最中にカートに入れっぱなしにしてしまい、そのまま忘れ去られる、あるいは他サイトに流れていくというパターンです。

こうした「比較検討中ユーザー」は、一定の購買意欲がある層なので、後述するカゴ落ちメールやリマインドSMSによる再アプローチで購入に戻せる余地が十分あります。

カゴ落ち対策14選｜今日から実行できる実践ノウハウ

ここからはカゴ落ちを削減するための具体的な対策を14項目に整理してお伝えしていきます。それぞれの施策を「UI/UX改善編」「決済・信頼性向上編」「コミュニケーション編」「戦略編」の4つに分類して解説していきますので、自社で優先的に取り組むべき領域から順番に実行していきましょう。

1. 【UI/UX改善編】入力フォームを最適化する（EFO）

カゴ落ち対策の基礎中の基礎といえるのが、入力フォームの最適化（EFO：Entry Form Optimization）です。入力項目が多すぎたり、全角・半角の指定が厳しすぎたりすると、それだけでユーザーの離脱率は跳ね上がります。

具体的には以下のような機能を導入することで、入力ストレスを大幅に軽減できます。

• 郵便番号から住所を自動補完する機能
• 全角・半角の自動変換機能
• 入力エラー時のリアルタイムな箇所指摘
• 必須項目と任意項目の明確な色分け
• スマホの数字キーパッド自動切替（電話番号入力時）

多くのECプラットフォームには、これらの機能が標準搭載されています。まずは現在のECシステムで有効化できる機能がないか、設定画面を見直してみましょう。

2. 【UI/UX改善編】ゲスト購入を許可する

初めてサイトを訪れたユーザーにとって、アカウント作成を必須とする仕様は強力な離脱要因になります。会員登録を強制するのではなく、まずは「ゲスト購入」の選択肢を用意して、購入のハードルを下げることを優先しましょう。

会員化したいのであれば、購入完了後に「今入力した情報で会員登録するとポイントがもらえます」といった導線を別途用意する形がおすすめです。これにより、購入体験を損なうことなく会員リストの拡大も狙うことができます。

3. 【UI/UX改善編】購入プロセスの進捗をステップ表示する

購入フローの現在地と全体像を視覚的に示すことは、ユーザーの心理的負担を軽減するうえで非常に有効です。「カート確認 → 情報入力 → 決済方法選択 → 注文確認 → 完了」といった進捗バー（ステップインジケーター）を画面上部に設置することで、「あとどれくらいで終わるか」が一目でわかるようになります。

ゴールが見えていると人はストレスを感じにくくなるため、この小さな表示変更だけで完了率が向上するケースも少なくありません。

4. 【UI/UX改善編】サイトの表示速度を改善する

表示速度の改善は、カゴ落ち対策の中でも「効果が地味だが土台として欠かせない」領域です。Googleが提供する「PageSpeed Insights」を使って自社サイトのスコアを確認し、問題があれば以下のような改善を進めていきましょう。

• 画像ファイルの軽量化（WebP形式への変換、適切なサイズへの圧縮）
• 不要なJavaScript・CSSの整理
• 画像の遅延読み込み（Lazy Load）の導入
• キャッシュの活用
• サーバーの見直し

特にスマホユーザーは環境によって通信速度にばらつきが大きいため、モバイル環境での速度改善を最優先で取り組むことをおすすめします。

5. 【UI/UX改善編】スマホ最適化（モバイルフレンドリー）を徹底する

現在の日本のEC市場において、モバイル経由のアクセスが全体の7割以上を占めるサイトが多く見られます。にもかかわらず、PCを前提に設計されたサイトでは、スマホで見たときにボタンが小さすぎたり、入力フォームが使いにくかったりしてカゴ落ちを招いているケースが少なくありません。

具体的には、以下のような観点でスマホ表示を見直してみましょう。

• 購入ボタンは親指で押しやすいサイズ・位置に配置する
• テキスト入力欄はタップしやすく、キーパッドが入力内容に合わせて切り替わる
• 画像が縦スクロールでスムーズに閲覧できる
• 決済画面でも固定ヘッダー・固定フッターが邪魔にならない

6. 【決済・信頼性向上編】送料・手数料を含む総額を早期に表示する

カゴ落ちの最大の原因である「予期せぬ追加費用」を解消するには、送料や手数料を含めた総額をできるだけ早いタイミングでユーザーに提示することが不可欠です。商品詳細ページやカート画面の時点で、「送料〇〇円込みで合計〇〇円」というように総額を明示することで、最終画面での不意打ち感を防ぐことができます。

また、「あと〇〇円で送料無料」という表示は、追加購入（アップセル）を促す効果もあるため、カゴ落ち防止と客単価向上の両方に寄与します。

7. 【決済・信頼性向上編】決済手段を多様化する

決済手段の充実は、カゴ落ち防止施策の中でも即効性の高い施策のひとつです。クレジットカード決済に加え、以下のような幅広い決済方法を提供することで、ユーザーの離脱を大幅に減らすことができます。

• QRコード決済（PayPay・楽天ペイ・LINE Pay・メルペイ 等）
• ID決済（Amazon Pay・楽天ペイ 等）
• 後払い決済（Paidy・NP後払い 等）
• コンビニ決済
• キャリア決済
• Apple Pay・Google Pay（ワンタップ決済）

弊社が500店舗以上のEC支援を行ってきた中でよく目にするのが、「クレジットカード決済のみ」という決済構成のECサイトです。特に20〜30代の若年層はクレジットカードを所有していないユーザーも一定数いるため、ターゲット層に合わせた決済手段の拡充は購入機会を広げる重要なポイントになります。

※関連記事：shopifyの決済方法とは？決済手段の概要から選定ポイントまで徹底解説！

8. 【決済・信頼性向上編】SSL・セキュリティ認証を明示する

ユーザーの不安を解消するためには、セキュリティ対策の「実施」だけでなく「明示」が重要です。サイトのフッター・決済画面・ヘッダーなどに、以下のような第三者認証マークや技術対応を表示しておきましょう。

• SSL証明書（通信の暗号化）のロゴ表示
• プライバシーマーク・ISMS認証のロゴ表示
• 運営会社情報（会社名・所在地・代表者名）の明記
• 特定商取引法に基づく表示の整備
• カスタマーサポートの問い合わせ窓口の明示

こうした要素は技術的な安全性そのものよりも、「このサイトは安心して買える」とユーザーに感じてもらうための情報設計という側面が強いものです。導入コストを抑えつつ信頼性を高められる領域なので、見直しをおすすめします。

9. 【決済・信頼性向上編】3Dセキュア2.0でセキュリティとUXを両立する

クレジットカード決済のセキュリティを強化する3Dセキュアの導入はほぼ必須となっていますが、従来の3Dセキュア1.0では認証画面が複雑でユーザーが離脱しやすいという課題がありました。そこで現在推奨されているのが「3Dセキュア2.0」です。

3Dセキュア2.0では、取引情報から不正リスクを自動判定し、リスクが低いと判断された取引では追加認証を省略できるため、安全性と購入体験の両立が可能になります。まだ1.0のまま運用している店舗様は、決済代行会社と相談のうえ2.0への切り替えを検討しましょう。

10. 【コミュニケーション編】カゴ落ちメールを自動配信する

カートに商品を残したまま離脱したユーザーに対し、リマインドメールを自動配信する施策は、費用対効果の高いカゴ落ち対策の代表格です。Shopifyをはじめとする多くのECプラットフォームには、カゴ落ちメールの自動配信機能が標準で備わっており、設定だけで運用を開始できます。

効果を最大化するために押さえておきたいのは、以下の3点です。

• 段階的な複数回配信：離脱から1時間後（リマインド）→ 24時間後（軽いインセンティブ）→ 3〜7日後（最終案内）のような3段階シナリオが基本
• カート内商品の画像・リンク掲載：メールから直接カートに戻れる導線を必ず設置する
• パーソナライズ：件名にユーザー名や商品名を差し込む

弊社がご支援した健康食品メーカー様（※社名非公開）では、購入後のステップメールを「商品到着→使い方案内→リピート訴求」の3段階で再設計し、併せてLINE公式アカウントの友だち追加施策を展開した結果、リピート購入率が12%から25%（約2.1倍）まで改善しました。カゴ落ちメール単体だけでなく、購入後のフォロー設計までセットで捉えることで、リピーター育成にも直結する施策となります。

※関連記事：Shopifyのメルマガ配信とは？活用のメリットやおすすめのアプリから運用ポイントまで徹底解説！

11. 【コミュニケーション編】離脱防止ポップアップを活用する

ユーザーがブラウザを閉じようとする動きや、マウスが画面上部に移動する動作を検知して、離脱寸前のタイミングでポップアップを表示する施策です。「今だけ使える10%OFFクーポン」「あと3時間限定の送料無料」といった強いインセンティブを提示することで、離脱寸前のユーザーを引き留める効果が期待できます。

ただし、ポップアップの表示頻度が高すぎると逆にユーザー体験を損なうため、「同一セッションで1回のみ」「一定時間以上滞在したユーザーのみ」といった制御をセットで行うことが重要です。

12. 【コミュニケーション編】SMS・LINEで再アプローチする

メールは埋もれやすい媒体になりつつあり、特に若年層ではメールを開く習慣がほとんどないユーザーも珍しくありません。そこで有効なのが、到達率・開封率の高いSMSやLINE公式アカウントを活用した再アプローチです。

LINE公式アカウントと自社ECを連携することで、カゴ落ちが発生した際に自動でLINEメッセージを配信したり、セール・在庫復活といった限定性の高い情報をタイムリーに届けたりできます。特に美容・アパレル・食品といった感度の高いジャンルでは、LINE経由の売上比率が全体の20%以上を占めるケースも増えています。

13. 【コミュニケーション編】返品・交換ポリシーを明記する

返品・交換ポリシーを分かりやすく明記することは、単なる顧客対応のための情報開示ではなく、カゴ落ち対策としても機能します。「もし失敗しても返せる」という安心感が、購入の後押しになるからです。

商品詳細ページ・カート画面・フッター・FAQといった複数箇所に、以下の情報を明記しましょう。

• 返品可能な期間（商品到着後〇日以内 等）
• 返品可能な条件（未使用・未開封限定か否か）
• 返品時の送料負担の有無（どちらが負担するか）
• 返金のタイミング・方法
• 交換対応の可否

14. 【戦略編】モール×自社ECのLTV視点で優先順位を決める

ここまで13の戦術的な施策を紹介してきましたが、最後にお伝えしたいのが「カゴ落ち対策を単一のECサイトの問題として捉えるのではなく、事業全体のLTV視点で優先順位を決める」という戦略的な考え方です。

たとえば楽天市場やAmazonといったモールで新規顧客を獲得し、Shopifyなどの自社ECでリピート育成を行っている事業者様の場合、「モール側のカゴ落ちを減らす」より「モールで獲得した顧客を自社ECに誘導してLTVを高める」ほうが、投資対効果が何倍も大きくなるケースがあります。

弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様（※社名非公開）では、Shopify自社ECと楽天市場の2軸運営において、Klaviyo導入によるメールフロー設計と楽天側CRM施策の最適化、さらに同梱物を活用した楽天→Shopifyへの誘導設計を組み合わせた結果、顧客あたりLTVが1.8倍に向上しました。楽天から自社ECへの月間流入は200件以上にのぼり、Shopifyのメール経由売上も25%増加しています。

カゴ落ち対策は「カートの前後のUX改善」にとどまらず、顧客を継続的に育てるCRM設計と連動させることで、初めて真のビジネスインパクトを生み出します。自社のEC構造を俯瞰したうえで、どこに対策投資を集中すべきかを見極めていきましょう。

※関連記事：【初心者必見】自社ECとECモールを徹底比較！それぞれのメリット・デメリットを紹介

カゴ落ち対策の効果測定と改善サイクルの回し方

対策施策を実施しても、効果測定と継続的な改善を行わなければ成果は最大化されません。「やりっぱなし」を避け、データに基づいたPDCAサイクルを仕組みとして構築していくことが、カゴ落ち対策で成果を出し続けるための本質です。

GA4でカゴ落ちの発生ポイントを特定する

まず取り組むべきは、「どこでユーザーが離脱しているのか」の可視化です。Google Analytics 4（GA4）の「ファネルデータ探索」機能を使うと、「商品閲覧→カート追加→購入情報入力→決済画面→購入完了」というステップごとの離脱率を視覚的に分析できます。

最も離脱率が高いステップが、改善の最優先ポイントです。ここを特定せずに「決済手段を増やせばいいらしい」「EFOツールを入れればいいらしい」と一般論で施策を進めると、本当のボトルネックを放置したまま予算だけ消化してしまうリスクがあります。

KPIを段階ごとに分解する（カート追加率・チェックアウト到達率・CVR）

カゴ落ち対策のKPIは、最終的な「購入完了率（CVR）」だけを見るのではなく、プロセスごとに分解して追跡することが重要です。具体的には以下のような指標を設定しましょう。

• カート追加率：商品ページ閲覧数に対するカート追加数の割合
• チェックアウト到達率：カート追加数に対する決済画面到達数の割合
• 購入完了率（CVR）：決済画面到達数に対する購入完了数の割合
• カゴ落ち率：カート追加数に対する未完了数の割合

これらを分解することで、「カートには入るが決済画面に進まない（＝フォームや送料に問題）」「決済画面には到達するが完了しない（＝決済手段やエラーに問題）」といった具体的な課題が浮き彫りになります。

※関連記事：楽天市場の転換率を上げるには？目標値の設計から改善の具体手段まで徹底解説

A/Bテストで改善策の有効性を検証する

改善施策を実行する際は、必ずA/Bテストで効果を検証しましょう。たとえば「購入ボタンの文言を『ご購入手続きへ』から『カートに入れる』に変更する」という仮説を立て、従来版（A）と新版（B）をランダムで表示し、どちらが高い購入率を出すかをデータで比較します。

感覚や思い込みで意思決定するのではなく、事実ベースで改善し続ける仕組みを持つことが、カゴ落ち対策を長期的に成功させる最大のポイントです。

カゴ落ち対策で失敗しないための3つの注意点

最後に、弊社が500店舗以上のEC支援を行ってきた中で見てきた「カゴ落ち対策で陥りがちな失敗パターン」と、その回避策を3つご紹介します。

施策を一度に詰め込みすぎない

本記事で紹介した14の対策を「全部やろう」とすると、施策ごとの効果がわからなくなり、運用リソースも分散してしまいます。特にリソースが限られた中小EC事業者様の場合、優先順位の高いものから1〜3施策に絞って集中投資するほうが成果につながりやすいです。

効果測定によって離脱ポイントを特定したら、そこに関連する施策を優先的に実施しましょう。

「対策ありき」ではなく原因特定を優先する

「カゴ落ちメールを導入すれば良いらしい」「EFOツールが効くらしい」という情報を聞きつけて、まず施策ありきで動いてしまうのはよくある失敗パターンです。しかし、自社のカゴ落ちの根本原因が「決済手段の少なさ」だった場合、どれだけカゴ落ちメールを送っても改善しません。

GA4やヒートマップなどのツールでまず原因を特定し、そこに対して最も効果的な施策を当てていく——この順番を崩さないことが重要です。

ツール導入がゴールにならないようにする

カゴ落ち対策ツールを導入したことで満足し、運用設計や継続的な改善を怠ってしまうケースも多く見受けられます。ツールはあくまで手段であり、導入後にどのような設計でメッセージを配信するか、どうA/Bテストを回していくか、といった運用設計の質が成果を決めます。

まとめ｜カゴ落ち対策は原因特定と継続的改善が成功の鍵

本記事では、カゴ落ちの基礎知識から発生原因11種類、実践ノウハウ14選、効果測定の方法、そして失敗しないための注意点までを網羅的に解説してきました。

カゴ落ち対策を成功させるポイントを改めて整理すると以下の3点になります。

• 原因特定を優先する：GA4などで自社の離脱ポイントを特定してから施策を選ぶ
• 段階的に優先順位を設定する：14施策すべてではなく、最も効果が見込める1〜3施策に絞って集中投資する
• LTV視点で俯瞰する：モール×自社ECの顧客導線全体を設計し、カゴ落ち対策をCRMの文脈に組み込む

カゴ落ちは「10人中7人が離脱する」という構造的な現象である以上、ゼロにはできません。しかし、原因を見極めて適切な施策を継続していくことで、売上を大きく伸ばすチャンスのある領域でもあります。本記事で解説した内容を参考に、ぜひ自社のEC事業でカゴ落ち対策に取り組んでいただけますと幸いです。

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