弊社はECモールや自社ECを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。
今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事ではLINE広告のEC事業への活用方法について徹底的に解説をしていきます。
「LINE広告はやってみたいけど、本当に売上につながるのか」「LINE公式アカウントとの違いがよくわからない」「他のSNS広告と何が違うのか」といった疑問を抱えているEC事業者の方も少なくないのではないでしょうか?
LINE広告とは、LINEアプリ内およびLINEと提携するパートナーアプリに広告を配信できる運用型の広告プラットフォームです。トークリスト上部・LINE NEWS・LINEマンガ・LINEショッピングなど、ユーザーが日常的に訪れる場所に広告が表示されるため、他のSNS広告では届きにくい層にもリーチできるのが最大の特徴です。
LINE広告の配信面は以下のとおりです。ユーザーが1日に複数回開くアプリの随所に広告が表示されるため、視認性が非常に高い点が評価されています。
| 配信面 | 特徴 |
|---|---|
| トークリスト | LINEを開いたときに最初に目に入る面。視認性が最も高い |
| LINE NEWS | ニュースコンテンツと一緒に表示されるため、情報収集層にリーチしやすい |
| LINEショッピング | 購買意欲の高いユーザーへの直接アプローチが可能 |
| LINEマンガ・ゲームなど | エンタメコンテンツ利用中のユーザーへのブランド認知に有効 |
| パートナーアプリ | LINE外の提携アプリにも配信でき、リーチを大幅に拡張できる |
ECに活用できるLINEのサービスは複数あり、混同されやすいため整理しておきましょう。役割がまったく異なるため、目的に応じて使い分けることが重要です。
| サービス | 主な目的 | 課金方式 |
|---|---|---|
| LINE広告 | 新規顧客獲得・CVR向上・友だち追加 | クリック課金(CPC)、インプレッション課金(CPM)など |
| LINE公式アカウント | 既存顧客へのメッセージ配信・CRM・LTV向上 | 月額固定+従量(メッセージ数に応じて) |
| LINEショッピング | 商品掲載による自社ECへの送客 | 成果報酬型(購入時に手数料) |
本記事では主に「LINE広告(運用型)」に焦点を当てて解説しますが、LINE公式アカウントとの連携設計も非常に重要なため、後半で詳しく触れます。
EC事業者がよく検討するMeta広告・Google広告と比較した場合、LINE広告は以下のような特徴があります。
| LINE広告 | Meta広告 | Google広告 | |
|---|---|---|---|
| リーチ特性 | 日本全世代に強い | 10〜40代を中心に強い | 検索意図のある層に強い |
| 強み | シニア層・非SNS層にもリーチ可能 | 興味関心ターゲティングの精度が高い | 購買意欲の高いユーザーを直接捕捉 |
| 最低出稿金額 | なし(少額から可) | なし(少額から可) | なし(少額から可) |
| CRMとの連携 | LINE公式アカウントと直接連携 | Instagram・Facebook DMで連携 | 主にメルマガ・リターゲティングで連携 |
Meta広告やGoogle広告をすでに活用しているEC事業者でも、LINEを追加することで「これまでリーチできていなかった層への補完」や「既存顧客へのCRM強化」という別の価値を得られます。
LINE広告の始め方や他媒体との予算配分、自社に合った活用方法がわからないとお感じではありませんか?
Finnerでは500店舗以上のEC支援実績をもとに、広告媒体の選定から運用設計まで一気通貫でご支援しています。弊社がご支援した健康食品メーカー様では、LINE施策導入後にリピート率が12%から25%(約2.1倍)に改善した実績もございます(※社名非公開)。
店舗無料分析に申し込む(無料) →「そもそもEC事業にLINE広告は本当に有効なのか?」と感じている方に向けて、弊社の支援経験も踏まえた5つの理由を解説していきます。
LINEの国内月間利用者数は2025年時点で約9,900万人に達しており、日本の総人口の約8割に相当します。これはInstagramやX(旧Twitter)と比べても圧倒的に大きい数字です。「これだけユーザーがいれば、どのターゲット層にもリーチできる」という点がEC事業者にとって最大のメリットです。
InstagramやTikTokが若年層中心なのに対し、LINEは10代から70代以上まで全年代で利用されています。サプリメントや健康食品・食品・日用品など、ミドル〜シニア層も主要ターゲットになる商材を扱うEC事業者にとって特に有効な媒体です。他のSNS広告では届きにくい年代層へのアプローチが可能になります。
LINE公式アカウントから配信するメッセージは、スマートフォンの通知に直接届くため、メールマガジンと比較して圧倒的に高い開封率が期待できます。EC事業者の平均的なメルマガ開封率が10〜20%程度であるのに対し、LINE公式アカウントのメッセージ開封率は60%を超えるケースも珍しくありません。LINE広告で新規顧客を獲得したあと、LINE公式アカウントに誘導して継続的にアプローチする設計が非常に有効です。
LINE広告は最低出稿金額の設定がなく、少額からでも始められます。初期費用もかかりません。広告運用初心者のEC事業者でも、まず月数万円の予算でターゲティングや訴求パターンを試しながら徐々に拡張していくことが可能です。予算を無駄にするリスクが低く、効果を見ながら判断できる点は大きなメリットです。
他の広告媒体と異なり、LINEはLINE広告(新規獲得)→LINE公式アカウント友だち追加(CRM化)→メッセージ配信(リピート誘導)という一気通貫のマーケティングファネルを同一プラットフォーム内で完結できるのが強みです。広告で獲得した顧客をそのまま友だち登録に誘導し、継続的に情報を届けてLTVを高める設計が可能です。
弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様では、楽天市場での購入者をLINE公式アカウントに誘導するCRM設計を実施。LINEを活用した顧客育成フローを整備した結果、顧客あたりLTVが支援前の1.8倍に向上しました(※社名非公開)。
LINE広告は「とりあえず配信する」だけでは成果につながりにくい媒体です。目的を明確にして、それに適した配信手法を選ぶことが成功の前提条件です。EC事業者に特に有効な6つの活用パターンを解説します。
LINE広告の最も基本的な使い方です。目的によって2つに分かれます。
・コンバージョン広告:自社ECサイトやランディングページに誘導し、商品購入や会員登録をゴールとする。購買意欲の高い新規顧客獲得に直結する
・友だち追加広告:LINE公式アカウントへの友だち登録をゴールとする。獲得した友だちにその後メッセージを配信してリピートを促す設計に向いている
自社ECサイトを訪問したが購入せずに離脱したユーザー(カゴ落ち)や、過去に購入したが一定期間リピートしていない休眠顧客に対して、LINE広告でピンポイントにリーチする手法です。すでに商品を知っているユーザーへの再アプローチのため、CVRが高くなりやすいのが特徴です。自社ECサイトにLINEタグを設置することで実現できます。
自社の購入済み顧客データ(メールアドレスや電話番号のリスト)をLINEにアップロードすると、そのユーザーに「属性・行動パターンが似ているユーザー」へ広告を配信する「類似配信」が利用できます。自社顧客と高い親和性を持つ新規層を効率よく獲得でき、CVRが高くなりやすい手法です。Meta広告のLookalike配信に相当します。
楽天スーパーSALE・Amazonブラックフライデー・Qoo10メガ割などのセール前後に、LINE広告でセール情報を広く告知しながら、LINE公式アカウントのメッセージ配信で友だちに直接通知する組み合わせが非常に有効です。広告リーチ×CRM配信の二段構えで、セール期間中の売上最大化を狙えます。
サプリメント・コスメ・食品など、リピート需要のある商材を扱うD2Cブランドにとって、LINE広告→友だち追加→ステップ配信というLTV向上フローは特に相性がよい手法です。LINE広告で初回購入を促し、購入後に友だち登録を誘導。その後、商品到着→使い方案内→リピート訴求の3段階ステップメールで継続購入に繋げます。
楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどのECモールで販売している場合でも、LINE公式アカウントを活用することは可能です。同梱物(QRコード付きカード)・購入確認メール・レビュー依頼メールなどを通じてLINE友だち追加を促し、モール顧客をLINEのCRM施策に組み込む設計がおすすめです。モールは新規獲得、LINEはリピート維持という役割分担が明確になります。
※関連記事:【2026年最新】ECサイトで成果を出すCRM(顧客管理)活用法を徹底解説!
LINE広告には複数の配信フォーマットがあり、商品や目的に応じて使い分けることが重要です。各フォーマットの特徴を把握しておきましょう。
最も基本的なフォーマットです。画像広告はシンプルなビジュアル+テキストで訴求し、静止画コンテンツで商品の魅力を伝えます。動画広告は商品の使用シーンや世界観を伝えるのに有効で、ブランド認知やエモーショナルな訴求に向いています。EC事業者はまず画像広告から始め、効果が出てきたら動画広告にも展開するのが一般的な進め方です。
複数の画像・動画を横スクロール形式で表示できるフォーマットです。商品バリエーションが多い場合や、使用シーン別に複数の訴求を見せたい場合に特に有効です。アパレル・コスメ・食品など商品ラインナップが豊富なEC事業者はカルーセルを活用することで、1つの広告枠で複数商品を訴求できます。
LINE公式アカウントへの友だち追加を目的とした広告フォーマットです。友だち追加された人数に応じて課金するCPF(Cost Per Friend)方式で運用するのが一般的です。友だちを獲得すれば、その後のメッセージ配信コストが下がり、長期的なLTV改善につながります。「友だち追加でクーポンプレゼント」などのインセンティブと組み合わせると効果的です。
LINEのトーク画面に直接メッセージ形式で届く広告です。開封率が非常に高く、ターゲットに対して確実に情報を届けたいキャンペーン告知やセール情報の配信に向いています。ただし、ユーザーにとって「広告だと感じやすい」面もあるため、クリエイティブの質が特に重要なフォーマットです。
弊社の支援経験の中で、LINE広告を始めた多くのEC事業者が共通して陥りやすい失敗パターンがあります。事前に把握しておくことで、無駄なコストを避けることができます。
LINE広告をクリックしたユーザーをECサイトのトップページに誘導してしまうケースが非常に多いです。トップページから広告で気になった商品を探す手間が発生するため、CVRが下がり、どの商品が購入されたかのトラッキングも困難になります。広告の遷移先は、訴求している商品の商品ページか購入ページ(もしくはLP)に設定することが基本です。
スマートフォンの小さな画面で表示されるLINE広告では、1つの広告に複数の訴求を詰め込むと視認性が低下してすべての情報が伝わらなくなります。「1つの広告につき1つの訴求」を徹底することが重要です。たとえば「この商品を今すぐ試してほしい」という目的なら、商品の魅力を1点に絞ったシンプルなビジュアルと短いコピーだけで構成するのが正解です。
LINE広告で新規顧客を獲得したあと、LINE公式アカウントとの連動設計をしていないEC事業者が多いです。LINE広告は「新規獲得のコスト」がかかる媒体ですが、友だちに誘導して継続配信する設計がなければ、LTVが上がらずROIが合いにくくなります。LINE広告で獲得した顧客を友だち化し、その後のCRM施策でリピートを促す設計をセットで考えることが必須です。
一言コメント
Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗
500店舗以上のEC支援実績
LINE広告を実際にEC事業で運用する際に、成果を出すために押さえるべき7つのコツをご紹介します。500店舗以上の支援実績から得た現場ノウハウをもとにまとめました。
LINE広告はスマートフォンの小画面で表示されます。ユーザーがスクロールの途中で0.5秒以下で判断するため、ファーストビューで目を引けなければ即スルーされます。以下のポイントを守ってクリエイティブを設計しましょう。
新規ユーザーと既存ユーザー(過去に訪問・購入したことがある)では、最適な遷移先が異なります。
この使い分けができていないと、既存ユーザーに不要な説明ページを見せてしまい、CVRが下がります。
LINE広告の配信設計では、まずオーディエンス配信(自社顧客リストへの再アプローチ)で成果を確認し、次に類似配信で新規層を拡張していくステップが最も再現性が高い手順です。自社の購入者データをアップロードしてオーディエンスを作成し、CVRが高いと確認できたらその類似ユーザーへ配信を広げることで、無駄な予算消費を抑えながらスケールできます。
LINE広告で最も成果に影響するのはターゲティング設定ではなくクリエイティブです。同じターゲットでも、画像・コピー・訴求切り口が変わるだけでCTRとCVRが大きく変化します。最低でも2〜3パターンのクリエイティブを同時に走らせ、7〜10日程度でデータを見てパフォーマンスの悪いものを停止し、良いものに予算を集中させるサイクルを回しましょう。
友だち追加広告で獲得した友だちに対して、購入後のステップ配信設計が収益に直結します。以下の3段階が基本的なモデルです。
弊社がご支援した健康食品メーカー様では、このステップ配信設計を実施した結果、リピート率が12%から25%(約2.1倍)に向上し、LINE友だち数は3ヶ月で4倍に増加しました(※社名非公開)。
セールやキャンペーンに合わせたLINE広告活用は、当日だけに広告を集中させてもリーチ効率が悪くなります。以下の3段階で設計することで、セール効果を最大化できます。
最もLTVに貢献するのが購買履歴×LINEアカウントの連携によるセグメント配信です。「1回購入者」「3回以上のリピーター」「3ヶ月以上購入なし」などのセグメント別に、それぞれ最適なメッセージを届けることで配信効率が大きく向上します。ShopifyやカートシステムとLINE公式アカウントのAPIを連携するか、外部ツール(Lステップ等)を活用することで実現できます。
※関連記事:【2026年最新】EC事業者向けLTV向上施策9選!「一度きり」から「継続購入」に変える方法
一言コメント
Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗
500店舗以上のEC支援実績
「実際にいくらかかるのか」はEC事業者が最も気になる点のひとつです。LINE広告の費用感を整理します。
LINE広告には最低出稿金額の設定がなく、初期費用もかかりません。課金方式は配信目的によって選択できます。
業種・ターゲティング・クリエイティブによって大きく変動しますが、EC領域での参考値は以下のとおりです。CPCは商材や競合状況によって幅がありますが、Meta広告と比較してCPCが低く抑えられるケースが多い傾向にあります。
| 指標 | EC領域での参考値 | 備考 |
|---|---|---|
| CPC(クリック単価) | 30〜150円 | 商材・ターゲティングにより変動 |
| CPF(友だち獲得単価) | 30〜100円 | インセンティブ施策で下げやすい |
| CPA(顧客獲得単価) | 1,000〜10,000円以上 | 商材単価・CVR・LPの質で大きく差が出る |
始める規模感について、弊社の支援経験から目安をご紹介します。ただし、あくまで参考値です。商材・ターゲット・競合状況によって最適な予算は変わります。
| フェーズ | 月間予算目安 | 目的 |
|---|---|---|
| テスト開始 | 3〜10万円 | クリエイティブ・ターゲティングのデータ収集 |
| 本格運用 | 30〜100万円 | 成果が出たパターンをスケールアップ |
| 拡張・シェア拡大 | 100万円〜 | 類似配信・新規開拓を本格化 |
まずは少額から始めてデータを蓄積し、CPAが許容範囲に入ることを確認してから予算を拡張するのが安全な進め方です。最初から大きな予算を投下することはおすすめしません。
本記事では、LINE広告のEC活用方法について以下の内容を解説しました。
LINE広告は「出せば売れる」媒体ではなく、設計力と運用の継続改善で成果が変わる媒体です。特にLINE公式アカウントとの連携によるCRM設計が整ってこそ、LINE広告の投資対効果は最大化されます。本記事がEC事業でのLINE活用を検討する際のご参考になりましたら幸いです。
LINE広告・LINE活用でこんなお悩みありませんか?
Finnerの支援実績
弊社がご支援した健康食品メーカー様では、LINE公式アカウントの友だち追加施策と購入後ステップ配信設計を組み合わせた結果、リピート率が12%から25%(約2.1倍)に向上。LINE友だち数は3ヶ月で4倍に拡大しました(※社名非公開)。
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