楽天市場の定期購入とは?リニューアル内容や導入にあたってのポイントなど徹底解説!

更新日:2025/06/26
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弊社は楽天市場などのECモールを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。

今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事では楽天市場の定期購入について徹底的に解説をしていきます。

近年、EC業界全体でサブスクリプションへの注目が高まっていますが、楽天市場においても「定期購入機能」が活用できることをご存じでしょうか?

本記事では、2025年3月よりリニューアルされる「楽天市場の定期購入」の概要から導入するメリットや設定方法までをわかりやすく解説します。これから導入を検討されている店舗様はもちろん、既に取り組んでいるものの伸び悩んでいる店舗様にも役立つ内容をお届けしますので参考にしていただけますと幸いです。

また、Finnerでは成果が実証されたノウハウ・経験にもとづいて、楽天市場の外部コンサルティングとしてEC戦略立案から施策実行の代行までご支援しています。EC領域でお悩みの方はお気軽にご相談ください。

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目次

楽天市場の定期購入とは?

楽天市場における「定期購入」とは、ユーザーが一度商品を購入すると、解約しない限り自動的に継続して購入・配送が行われる仕組みです。

定期購入に向いている商材の特徴としては、日用品など使用頻度が高く継続利用されやすい商材が挙げられ、これらは一定のサイクルで消費されることが多く、買い忘れ防止や在庫切れの不安解消といった点で顧客満足度の向上にも貢献します。

また従来、定期購入を導入するにあたって現在提供されている定期購入サービスでは、月額利用料として5,000円(税別)・定期購入経由の売上に対する手数料に2%のオプション費用が必要でしたが、2025年3月末に順次開始したサービスリニューアルでは、これらの申し込みや利用料が無料化されています。

これにより、これまで導入を見送っていた店舗にとっても、定期購入の導入ハードルが大きく下がることになりました。

定期購入のリニューアル概要

楽天市場では、「定期購入」を重要な事業領域と位置づけており、店舗様とユーザーのの双方にとって、より利用しやすいサービスいするため、2025年3月に大幅なリニューアルを実施しました。

定期購入」とは、ユーザーが一度申し込むと、指定したお届けサイクルに従って商品が自動的に届く仕組みです。通常購入に比べてリピート率が高く、安定した売上確保につながる販売手法として、今後の楽天市場でも注力が進められる分野です。

背景

これまでの定期購入サービスには上記でもご紹介した通り、【月額利用料や定期購入経由の売上に対する手数料などのオプション費用が必要である・ポイント設定を途中で変更できない】などの出店者側のデメリットや【通常購入商品とページが分かれており使いにくい・SPU(スーパーポイントアップ)対象外】などのユーザー側のデメリットが存在していました。

こうした状況を踏まえ、楽天市場はユーザー利便性の向上と店舗運用の効率化を目的に、定期購入サービスをリニューアルすることとなりました。

定期購入リニューアルの内容

定期購入のリニューアル内容について、以下の楽天市場が運営する店舗運営Naviにてリニューアルの概要が解説されていますので、詳細はRMSログイン後こちらもからご確認ください。

【出所】店舗運営Navi[予約商品・定期購入商品・頒布会商品] 定期購入/頒布会リニューアル概要

リニューアルのスケジュール

次にリニューアルにあたってのシステム移行のスケジュールについてです。

2025年3月末から新システムの実装完了、定期購入の購入申込開始・商品レビュー以降の申請が開始しており、2025年6月末を目処に移行が完了する予定になっています。

リニューアル後の変更点(出展者向け)

月額利用料および申込手続きの廃止

「予約購入・定期購入・頒布会サービス」の月額利用料(5,000円)と申込手続きが廃止され、無料で利用できるようになりました。なお、システム利用料は引き続き発生します。

商品登録・編集画面の統合と制約の解消

「通常購入商品」と「定期購入商品」の登録・編集が同一画面で可能になり、以下のような制約も解消されました。

  • 商品画像:3枚 → 20枚
  • 販売価格設定:商品単位 → SKU単位
  • カタログID:登録不可 → 登録可能
  • 定期購入→通常商品の変更:不可 → 「定期購入を設定しない」に変更可能

「定期購入販売価格」設定ルールの変更

販売方法の選択肢は以下の3つに統一されました。

  • 通常購入のみ
  • 通常+定期購入
  • ※定期購入のみでの販売は不可

また、定期購入価格は通常価格より5%以上安く設定が必要です。価格は商品ページや検索結果で割引率付きで表示されます。

注文確定処理の変更

ユーザーの定期購入に対する満足度の向上と安定化、および、店舗様の定期購入導入にかかるコスト削減のため、注文確定処理の過程で初回のお届け分の注文確定は購入申込日に即日実施に変更されます。

価格改定の自動反映

リニューアル後の申込のみを対象とし、既存申込に対しても価格改定が自動反映されるようになります。

改定価格は注文確定日の3日前に確定し、ユーザーへメール通知されます。

また、お届け準備期間は全店舗共通で10日に統一され、「早期注文確定機能」は定期購入・頒布会では廃止されます。

リニューアル後の変更点(ユーザー向け)

価格表示

ユーザー向け変更点の一つとして、商品ページや楽天市場サーチの価格表示が変更されます。

変更後は「通常購入価格」と「定期購入価格」が同じ画面に表示されるようになるため、値段の比較が簡単になります。さらに、商品ページでは通常購入価格の下に「定期購入なら○%OFF」との表示が入るため、ユーザーにとってのお得感も増加し購入を促すことができるというメリットにも繋がります。

お届けサイクルの変更

従来のシステムではユーザーがお届けサイクルの変更をしたい場合の手順として、店舗への問い合わせが必要と手間がかかってしまう作業でした。

しかし、今回の変更によってユーザーが自身の申し込み履歴から「お届けサイクル」と「お届け数量」の変更が可能になり、リニューアルにより利便性が向上します。

申し込み履歴の表示変更(スマートフォン版)

従来では、PC版の楽天サイトからしか定期購入の申込履歴を確認することができませんでしたが、今回の変更によりスマートフォン版が導入されたため、スマートフォンからも申し込み履歴を確認できるようになりました。

定期購入に向いている商材

楽天市場で定期購入が成功しやすいのは、消耗品や使用サイクルが一定の商品です。特に「便利」「安心」「お得」を重視するお客様に人気です。

おすすめ商材

  • 食品・飲料:コーヒー、青汁、プロテイン、ペットフード
  • 美容・健康:サプリ、スキンケア、ヘアケア
  • 日用品:トイレットペーパー、洗剤、マスク
  • 医薬・ケア用品:コンタクトケア、健康グッズ消耗品

また「初回割引や特典で始めやすくする」ことや「レビューを蓄積し信頼を積み上げる」などといった点も併せて施策を行なっていくと定期購入をより効果的にすることが期待できます。

定期購入のメリット(店舗側)

次に以下で定期購入を導入する店舗側のメリットについて3つご紹介します。

リピート率が上がりやすい

定期購入は、一度申し込んでもらえればお客様が継続的に購入してくれる仕組みです。リピート率が自然に高まり、新規顧客を追い続けるコストを抑えながら、安定的に顧客を確保できます。特に消耗品の場合、ユーザーは「買い忘れ防止」や「手間の削減」のために長く利用する傾向があります。

売上計画が立てやすくなる

定期購入では、継続回数や購入周期が事前に見える化されるため、将来の売上予測がしやすくなります。安定的な売上が見込めることで、仕入れや在庫の無駄を減らし、効率的な店舗運営が可能になります。売上の波が小さくなるので、長期的な事業計画も立てやすくなります。

店舗への認知度が上がる

定期購入を通して、お客様との接点が毎月生まれるため、自然に店舗名やブランドを覚えてもらえるようになります。購入体験を通じて信頼を積み重ねることで、他の商品も見てもらえる可能性が高まり、リピートやクロスセル(関連商品購入)にもつながります。

定期購入のメリット(ユーザー側)

次に以下で定期購入を導入するユーザー側のメリットについて2つご紹介します。

継続しやすいサポートが充実している

楽天市場の定期購入は、初回割引・送料無料・お届け周期の自由設定・スキップ可能・簡単に解約できるなど、ユーザーにとって続けやすい仕組みが充実しています。お得で便利、さらに「続けても負担にならない」と感じられる点が、購入のハードルを大きく下げています。

楽天ポイントが貯まりやすい

定期購入は、毎月自動で購入する仕組みなので、楽天ポイントが継続的に貯まるのも大きな魅力です。さらに楽天市場では、「定期購入でもポイント倍率アップ対象になる」「キャンペーン時にもしっかりポイントが付与される」など、ポイントを効率よく貯めやすい環境が整っています
毎日の必需品を定期購入にすることで、無理なく自然にポイントを積み重ねられるのが、ユーザーにとって大きなメリットです。

定期購入リニューアルに向けた店舗の対応ポイント

ここでは楽天市場の定期購入リニューアルに向けて、店舗が準備しておくべき対応ポイントを3つご紹介します。

既存定期購入商品の設定見直し

現在販売している定期購入商品の商品設定や登録内容の再確認・変更が必要です。リニューアル後のルールに合わせた内容に更新し、スムーズに新システムへ移行できるようにしましょう。

定期購入申込・商品レビューの移行手続き

これまでの定期購入の申込データや、商品に紐づいたレビューを引き継ぐための申請が必要です。移行手続きをきちんと行わないと、リニューアル後にデータが引き継がれない可能性があるため、注意が必要です。

新たに必須となる項目の登録

リニューアルに伴い、新しく入力が求められる商品情報や設定項目があります。未入力のままだと、商品が定期購入対象として公開されない場合があるので、必須項目をしっかり確認し、早めに対応しておきましょう。

楽天市場で定期購入を導入する際の注意ポイント

ここまで解説してきたように定期購入は便利で効果的ですが、導入時には以下の4点に気を付ける必要があります。

価格設定と通常商品のセール価格に注意

通常商品のセール価格が、定期購入より安くなってしまうと顧客離れの原因になります。定期購入の価格設定は慎重に行い、販売全体の価格バランスを意識しましょう。

決済手段はクレジットカードが基本

定期購入はクレジットカード決済が主流で、コンビニ払いや代引きなど他の決済方法は利用できません。事前に顧客層の決済ニーズを把握しておくことが大切です。

契約期間の縛りは設定できない

楽天市場の定期購入は「いつでも解約可能」が原則です。最低継続回数を設けることができないため、初回だけで解約されるケースも想定して利益設計をしておきましょう。

クーポンは利用不可

定期購入では通常のクーポン割引は適用外です。クーポン施策を積極的に活用したい場合は、単品販売と定期購入を使い分けることをおすすめします。

定期購入を増やす具体的施策

楽天市場で定期購入を増やしたいと考える店舗は多いですが、実際に申し込みを伸ばすには「始めやすさ」「続けやすさ」「お得感」をしっかり伝えることが重要です。
ここでは、楽天市場で定期購入を効果的に増やすための具体的な施策をご紹介します。

継続するメリットを明確に伝える

継続購入を促すために、「3回目の継続で特別プレゼント」など定期購入者限定の割引やプレゼントを用意することや、「毎月自動で届くから買い忘れの心配がない」「在庫切れでも確実に受け取れる」といった定期購入の便利さなどといった継続するメリット内容を具体的に伝えることが大切です。

定期購入の仕組みをわかりやすく伝える

楽天市場のユーザーでも、定期購入の仕組みをきちんと理解していない方は意外と多いのが現状です。

そのため、「定期購入の仕組み」や「メリット・安心ポイント」を、わかりやすく説明した専用ページを作成することや、さらにその説明ページへサイドバナーや商品ページの目立つ位置からリンクを貼り、ユーザーがすぐに確認できる導線を用意しすることが大切です。

このように定期購入の仕組みを視覚的に伝えることで、ユーザーの安心感が高まり定期購入の申込率アップが期待できます。

メールマガジンで定期購入を促進

定期購入を増やすためには、購入後のフォローがとても重要です。
ユーザーが商品を一度購入した後、その商品を使い切るタイミングで、タイミングよくメルマガを配信し、定期購入を案内すると、通常よりも高いコンバージョン率が期待できます。

特に、「買い忘れ防止」「毎回注文の手間が省ける」といった定期購入ならではのメリットをしっかり伝えることがポイントです。

まとめ

本記事では楽天市場の定期購入について徹底的に解説をしてきました。

楽天市場で定期購入を増やすには、仕組みをわかりやすく伝え、安心して申し込める環境を整えることが大切です。加えて、リニューアル内容をしっかりと理解した上で最大限活用していくための施策を行なって行きましょう。

本記事でご紹介差し上げた内容以外に関しましても無料にて相談会を実施させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。

最後まで閲覧いただきありがとうございました。


Written by
荻野 勇斗
Finner株式会社 代表取締役

慶應義塾大学卒業後、楽天グループ株式会社に入社。
楽天では関東地方や中部地方を中心に商材ジャンルを問わず、SOY受賞店舗を含めて約500店舗のコンサルティングを経験。
楽天卒業後、株式会社セールスフォース・ジャパンに入社し、CRMを中心としたBtoCマーケティングご支援の経験。

その後、急成長のECコンサルティングスタートアップ企業の開業2期目に事業責任者として参画。同社にて楽天市場だけではなくAmazonやYahoo!ショッピング、自社ECサイトなど様々な形態・商材ジャンルのEC店舗の立ち上げ〜コンサルティング事業に従事。
現在はECコンサルティング・運営代行事業を中心としたFinner株式会社を設立し、クライアントのECコンサルティングや運営代行を担う。

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