弊社はShopifyをはじめとした自社ECやECモールを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。
今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事ではShopifyで売上を上げるための具体的な15の施策について徹底的に解説をしていきます。
Shopifyでストアを開設したものの「なかなかアクセスが増えない」「カートに入れてもらえるが購入まで至らない」「リピーターが定着しない」といった悩みを抱えている店舗様も少なくないのではないでしょうか?
本記事では、集客(アクセスを増やす)→CVR改善(購入率を上げる)→リピート促進(LTVを最大化する)の3つのフェーズに分けて、Shopifyストアの売上を着実に伸ばすための施策を網羅的にご紹介していきます。弊社の支援事例や代表・荻野の専門家見解も交えながら解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください!
Shopifyで売上を上げるための施策を解説する前に、まずは「なぜ売上が伸びないのか」の原因を正しく把握しておくことが重要です。原因を特定しないまま闇雲に施策を打っても、時間とコストを浪費するだけになりかねません。以下で詳しく見ていきましょう。
Shopifyに限らず、ECサイトの売上は以下の公式で分解できます。
売上 = 集客数(アクセス数)× CVR(購入率)× 客単価 × リピート率
この4つの要素のどこにボトルネックがあるかによって、打つべき施策はまったく異なります。たとえばアクセス数は十分にあるのにCVRが低い場合、集客施策をさらに強化しても効率は上がりません。まずは自社ストアの現状をShopifyのストア分析やGA4で数値として把握し、どの要素を改善すべきか明確にすることが売上アップの第一歩です。
楽天市場やAmazonなどのECモールとは異なり、Shopifyはプラットフォーム自体に集客力がありません。モールであれば「楽天市場で検索する」「Amazonで探す」というユーザーの行動によって一定のアクセスが見込めますが、Shopifyで構築した自社ECサイトはゼロから自力で集客する必要があります。
一方で、Shopifyの最大の強みは顧客データを自社で保有できる点です。ECモールでは顧客のメールアドレスを自由に活用できないケースが多いですが、Shopifyなら購入者データをフル活用してメルマガ・LINE・ステップメールなどのCRM施策を自在に展開できます。この「集客は自分で行い、データを武器にリピートを強化する」という特性を理解した上で施策を組み立てることが重要です。
Shopifyストアの成長ステージによっても、注力すべき施策は変わります。
| 成長ステージ | 課題 | 注力すべき施策 |
|---|---|---|
| 立ち上げ期 | そもそもアクセスがない | SEO・SNS・Web広告による集客 |
| 成長期 | アクセスはあるが購入されない | 商品ページ改善・カゴ落ち対策・決済拡充 |
| 拡大期 | 新規獲得に依存し利益が出にくい | CRM・メルマガ・定期購入によるLTV向上 |
本記事では、この「集客→CVR改善→リピート促進」の3フェーズに沿って、各5施策ずつ合計15の施策を解説していきます。自社ストアの課題に合わせて、該当するフェーズから重点的に取り組んでいきましょう。
SEO対策から商品ページ改善、CRM設計まで、自社だけで回しきれていますか?
Finnerでは、Shopifyサイト構築からCRM設計まで一気通貫でご支援しています。BASEからShopifyに移行したアクセサリーブランド様では、CRM設計を含めた総合支援により移行後3ヶ月で月商300万円を達成(約2倍)されました。
店舗無料分析に申し込む(無料) →売上を伸ばすための最初のステップは、ストアへの訪問者を増やすことです。Shopifyの自社ECでは自力で集客する仕組みを構築する必要があるため、複数のチャネルを組み合わせて安定的なアクセスを確保していきましょう。
検索エンジンからの自然流入は、広告費をかけずに継続的な集客が見込める中長期的に非常に価値の高い施策です。Shopifyでは、商品ページ・コレクションページ・ブログ記事それぞれに対してメタタイトルやメタディスクリプションを個別に設定できるため、ターゲットキーワードを意識した最適化が可能です。
具体的に取り組むべきポイントとしては、以下が挙げられます。
SEO対策は成果が出るまでに3〜6ヶ月以上かかることが一般的ですが、一度上位に定着すれば安定したアクセス源となり、広告依存から脱却するための強力な武器になります。
※関連記事:【2026最新】ShopifyのSEO対策ガイド!基本設定から応用施策まで徹底解説
自社ECの集客において、SNSはブランドの認知拡大と新規顧客の獲得に不可欠なチャネルです。特にInstagramはShopifyとの連携機能が充実しており、投稿から直接商品ページに遷移させることができます。
SNS運用のポイントは、「販売」だけでなく「ブランドの世界観」を発信することです。商品の使用シーンやスタッフの日常、制作背景などを発信することで、ユーザーとの心理的距離を縮め、購入のハードルを下げる効果が期待できます。
弊社がご支援したアクセサリーブランド様(※社名非公開)では、Instagram中心にBASEで販売していた段階では顧客管理やリピート促進の仕組みが整っておらず、売上が伸び悩んでいました。Shopifyへの移行と同時にInstagramショッピング機能の連携を強化し、CRM設計を整えた結果、移行後3ヶ月で月商300万円を達成(BASE時代の約2倍)されています。SNSの活用は単なる投稿だけでなく、ストアとの連携設計がセットで重要です。
SEOやSNSは成果が出るまでに時間がかかりますが、Web広告は出稿した当日から集客が可能です。特にストア立ち上げ初期やセール時期には、広告を活用して短期間でアクセスを集中させることが効果的です。
Shopifyとの相性が良い主要な広告手法を紹介します。
| 広告種別 | 特徴 | 向いている商材 |
|---|---|---|
| Google検索広告 | 購買意欲の高いユーザーにリーチ | 指名検索が期待できるブランド商品 |
| Googleショッピング広告 | 商品画像付きで検索結果に表示 | ビジュアル訴求が効く商材全般 |
| Meta広告(Instagram/Facebook) | ターゲティング精度が高い | アパレル・コスメ・雑貨など |
| TikTok広告 | 若年層への拡散力が強い | トレンド性のある商材 |
広告運用のポイントは、最初は少額(月3〜5万円程度)からテストし、CVRや費用対効果(ROAS)のデータを蓄積しながら徐々に拡大していくことです。いきなり大きな予算を投下するのではなく、どのキーワード・どのクリエイティブが効果的かを検証するフェーズを設けることをおすすめします。
Shopifyにはブログ機能が標準搭載されており、コンテンツマーケティングによるSEO集客を実施できます。自社の商品に関連する悩みや疑問を解決する記事を継続的に発信することで、潜在顧客を自然にストアへ誘導する導線を構築できます。
たとえば、スキンケア商品を販売しているストアであれば「敏感肌 化粧水 選び方」「乾燥肌 スキンケア 順番」などのキーワードで記事を作成し、記事内から自社商品ページへの導線を設置するイメージです。ブログは広告費をかけずに長期的なアクセスを生み出す資産型の集客施策として非常に有効です。
自社のターゲット層にリーチするために、インフルエンサーマーケティングやアフィリエイトを活用するのも効果的な集客施策です。特にD2Cブランドでは、フォロワー数1万人未満の「マイクロインフルエンサー」や「ナノインフルエンサー」のほうが、エンゲージメント率が高くコストパフォーマンスに優れることが知られています。
Shopifyにはインフルエンサーとの連携を支援する「Shopify Collabs」という機能もあり、連携できるクリエイターの検索・報酬管理・成果追跡をプラットフォーム上で完結できます。商品のギフティング(無料提供)と成果報酬を組み合わせることで、低リスクで認知拡大を図ることが可能です。
集客でアクセスを増やしても、サイトに訪れたユーザーが購入に至らなければ売上にはつながりません。このセクションでは、CVR(購入率)を高めるための具体的な施策を解説していきます。
ECサイトでは実物を手に取って確認できないため、商品ページの作り込みがCVRを大きく左右します。特にShopifyストアでは、以下の要素を最適化することが重要です。
弊社がご支援したアウトドア用品ブランド様(※社名非公開、楽天市場での事例)では、商品ページを「スペック羅列型」から「利用シーン起点型」に全面改修し、動画コンテンツの導入やレビュー要約のファーストビュー配置を行った結果、主力商品のCVRが1.4%から2.9%(約2.1倍)に改善されました。この「スペック訴求からシーン訴求への転換」は、Shopifyストアの商品ページ改善にもそのまま応用できる考え方です。
ECサイト全体の平均カゴ落ち率は約70%とも言われており、カートに商品を入れたにもかかわらず購入を完了しないユーザーが非常に多いのが現実です。この「カゴ落ち」を放置することは、大きな機会損失にほかなりません。
Shopifyでは標準機能として「カゴ落ちメール」を自動送信する仕組みが用意されています。管理画面のマーケティング→自動化から「チェックアウト離脱」テンプレートを有効にするだけで設定可能です。送信タイミングはデフォルトでは離脱10時間後ですが、商材特性に合わせて1時間後や6時間後に調整するとより効果的です。
カゴ落ちメールには商品画像とカートへの直接リンクを含めることが鉄則です。「カートに商品が残っています」というシンプルな件名と、購入の後押しになる期間限定クーポンの組み合わせが高い回収率を実現します。
せっかく購入意欲の高いユーザーがチェックアウトまで進んでも、希望する決済方法がなければ離脱されるケースは珍しくありません。決済方法の充実はCVR改善に直結する施策です。
Shopifyではクレジットカード(Visa・Mastercard・JCB・AMEX)に加え、PayPay・Amazon Pay・Apple Pay・Google Pay・後払い(Paidy等)など、国内外の多様な決済方法に対応しています。特に日本のEC市場では、後払い決済の導入でCVRが改善するケースが多く報告されています。
※関連記事:shopifyの決済方法とは?決済手段の概要から選定ポイントまで徹底解説!
サイトの表示速度が遅いと、ユーザーは商品ページを見る前に離脱してしまいます。Googleの調査では、ページの読み込み時間が3秒を超えると53%のモバイルユーザーが離脱すると報告されています。Shopifyストアの表示速度は、使用しているテーマ・導入しているアプリ数・画像サイズなどに大きく左右されます。
表示速度を改善するためのポイントは以下のとおりです。
※関連記事:Shopifyテーマとは?概要やテーマ選びのコツからおすすめのテーマなどを徹底解説!
初めて訪れるECサイトで購入を決断する際、他の購入者のレビューは最も強力な後押しになります。調査によると、商品購入前にレビューを確認する消費者は75%を超えており、レビューの有無がCVRに与える影響は無視できません。
Shopifyではレビュー収集アプリ(Judge.me、Yotpo、Looxなど)を導入することで、購入後の自動レビュー依頼メール送信や、写真付きレビューの収集・表示が可能です。さらに、SNS上のUGC(ユーザー生成コンテンツ)を商品ページやトップページに埋め込むことで、リアルな使用感を伝えることができ、信頼性が格段に向上します。
一言コメント
Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗
500店舗以上のEC支援実績
新規顧客を獲得するコストは、既存顧客に再購入してもらうコストの5倍以上とも言われています。Shopifyの最大の強みである「顧客データの自社保有」を活かし、リピート購入を促す仕組みを構築することで、売上の安定化と利益率の向上を実現していきましょう。
メールマーケティングは、費用対効果の高さでは群を抜く販促施策です。Shopify Emailを使えば毎月10,000通まで無料で配信が可能であり、コストを抑えながら顧客との接点を維持できます。
効果的なメール施策の代表例は以下のとおりです。
特に重要なのは、「商品到着→使い方案内→リピート訴求」の3段階でステップメールを設計することです。一方的なセールス情報だけでなく、顧客にとって役立つ情報を届けることが長期的な関係構築のカギになります。
※関連記事:Shopifyのメルマガ配信とは?活用のメリットやおすすめのアプリから運用ポイントまで徹底解説!
Shopify Emailはシンプルで使いやすい反面、高度なセグメント配信や自動化には限界があります。本格的にCRMに取り組むなら、Klaviyoの導入を強くおすすめします。
KlaviyoはShopifyとのネイティブ連携に対応しており、顧客の購入履歴・閲覧履歴・カート放棄などのデータを自動で同期し、顧客の行動に基づいた高精度なセグメント配信が可能です。たとえば「過去30日間に2回以上購入した顧客」「カートに商品を入れたが購入しなかった顧客」など、細かい条件で配信対象を絞り込めます。
弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様(※社名非公開)では、Shopifyと楽天市場の2軸で運営されており、Shopify側にKlaviyoを導入してメールフロー設計を行い、楽天側のメルマガ・LINE施策と最適化した結果、顧客あたりLTVが1.8倍に向上しました。さらに、同梱物を活用したモール顧客→自社ECへの誘導設計により、楽天からShopifyへの流入が月間200件以上発生しています。Shopifyのメール経由売上も25%増を実現されました。
※関連記事:Shopifyのメルマガアプリ「Klaviyo」とは?主な機能やメリットから導入時の注意点まで徹底解説!
日本のEC市場において、LINE公式アカウントはメールに並ぶ重要な顧客接点です。特に若年層やスマートフォンユーザーへのリーチにおいて、メールよりもLINEのほうが開封率・反応率が高いケースが多く見られます。
ShopifyとLINEを連携するには、「CRM PLUS on LINE」などのアプリを活用するのが一般的です。LINEログイン機能の実装、カゴ落ち通知のLINE配信、購入後のフォローメッセージのLINE送信など、メールと同様のCRM施策をLINEチャネルで展開できるようになります。
メルマガとLINEは競合するものではなく、併用して使い分けるのがベストプラクティスです。メルマガは情報量の多い内容(新商品の特集記事、ブランドストーリーなど)、LINEは即時性の高い短い情報(セール告知、クーポン配布、再入荷通知など)と役割を分けると効果的です。
リピート購入を促すためのシンプルかつ効果的な施策が、ポイントプログラムやクーポンの活用です。Shopifyでは標準機能で多様なディスカウント設定が可能であり、ポイント機能はeasyPointsなどのアプリで導入できます。
効果の高い施策パターンとしては以下が挙げられます。
消耗品や食品、サプリメントなど繰り返し購入される商材であれば、定期購入(サブスクリプション)の導入はLTV向上に極めて効果的です。Shopifyでは「Shopify Subscriptions」をはじめ、Bold Subscriptions、Rechargeなどのアプリで定期購入機能を実装できます。
定期購入を成功させるポイントは、「初回購入→定期購入への引き上げフロー」を設計することです。いきなり定期購入を訴求するのではなく、まずは通常購入で商品を体験してもらい、使い切るタイミングで定期購入への切り替えを提案するステップを踏むことで、定期継続率が大きく向上します。
一言コメント
Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗
500店舗以上のEC支援実績
ここまで売上を上げるための施策を解説してきましたが、同じくらい重要なのが「やってはいけないこと」を知っておくことです。弊社が500店舗以上のEC支援を行ってきた中で頻繁に見かける失敗パターンを3つご紹介します。
Shopifyストアの集客でWeb広告は確かに即効性がありますが、広告だけに依存した集客体制は非常に危険です。広告費を止めた瞬間にアクセスがゼロになり、売上が急落するリスクがあります。
理想的な集客構造は、「広告で即効性を確保しつつ、SEO・SNS・メルマガの資産型チャネルを並行して育てる」ことです。中長期的にはオーガニック流入の比率を高め、広告費を削減しても売上を維持できる体制を構築していくことが経営の安定につながります。
Shopifyストアを開設した直後は商品ページの作り込みに力を入れるものの、その後一切更新しないという店舗様は意外と多いのが実情です。しかし、商品ページは「作って終わり」ではなく、アクセスデータやCVRの推移を見ながら継続的に改善し続けることで初めて成果が出ます。
月に1回は主力商品の商品ページを見直し、画像の追加・説明文の改善・レビューの更新などを行う運用サイクルを設けることをおすすめします。
Shopifyは顧客データを自社で保有できる点が最大の強みであるにもかかわらず、そのデータを活用せず「宝の持ち腐れ」にしているケースが少なくありません。
前述のアクセサリーブランド様の事例でも、BASE時代は顧客管理やリピート促進の仕組みがなく売上が伸び悩んでいたのに対し、Shopifyへの移行後にKlaviyo+LINE連携によるCRM設計を整えたことで、メール経由のリピート売上が全体の22%まで成長しました。プラットフォームを変えただけでなく、顧客データを「活用する仕組み」を作ったことが売上2倍の要因です。
顧客データは蓄積するだけでは意味がありません。「誰が」「いつ」「何を」購入したかのデータをもとに、適切なタイミングで適切なメッセージを届ける仕組みを構築することが、Shopifyで売上を上げ続けるための最も重要な投資です。
本記事では、Shopifyで売上を上げるための15の施策を「集客→CVR改善→リピート促進」の3フェーズに分けて解説しました。
改めて、各フェーズのポイントを整理します。
Shopifyは「開設しただけ」では売れませんが、適切な施策を正しい順序で実行すれば、確実に売上を伸ばしていくことができるプラットフォームです。まずは自社ストアの現状を売上の公式(集客数×CVR×客単価×リピート率)で分析し、最もボトルネックになっている部分から優先的に着手していきましょう。
「自社だけでは施策の優先順位が判断しづらい」「実行リソースが足りない」という場合は、ぜひお気軽にFinnerまでご相談ください。弊社では、Shopifyサイト制作からCRM設計、広告運用まで一気通貫でのご支援が可能です。ぜひ参考にしていただけますと幸いです。
Shopifyの売上アップ、こんなお悩みありませんか?
Finnerの支援実績
Shopifyサイト制作だけでなく、ブランディング・インフルエンサー施策・メルマガ/LINE戦略まで一気通貫でご支援。モール×自社EC連携施策でLTV1.8倍、自社ECへの月間流入200件超を実現しています。
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