【2026最新】ECのプロがShopify(ショッピファイ)の機能や始め方を徹底解説!

更新日:2026/03/10
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弊社はECモールを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。

今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事ではShopify(ショッピファイ)の基本情報・機能・メリット・始め方から活用法について徹底的に解説をしていきます。

Shopifyについて「自社ECを始めたいけどどのプラットフォームが良いのか?」「楽天やAmazonとの使い分けはどうすれば良いのか?」「Shopifyは本当に売上につながるのか?」といった悩みを抱えている店舗様も少なくないのではないでしょうか?

本記事では、Shopifyの概要から料金プラン、主要機能、導入メリット・デメリット、さらには他プラットフォームとの比較や売上を伸ばすための具体的な活用法まで、網羅的にお伝えしていきます。ぜひ最後までご覧ください!

Finnerでは成果が実証されたノウハウ・経験にもとづいて、EC戦略立案から施策実行の代行までご支援しています。EC領域でお悩みの方はお気軽にご相談ください。

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目次

Shopify(ショッピファイ)とは?

まずはShopifyの基本情報から確認していきましょう。Shopifyは世界で最も利用されているECプラットフォームの一つであり、自社ECサイトの構築・運営を検討する事業者にとって、最も有力な選択肢となっています。

Shopifyの基本情報と歴史

Shopify(ショッピファイ)は、2004年にカナダで創業されたクラウド型のECプラットフォームです。もともとはスノーボード用品のオンラインショップを立ち上げようとした創業者が、当時のECカートに不満を感じて自ら開発したことがきっかけでした。

現在では世界175カ国以上、数百万のオンラインストアがShopify上で稼働しており、ニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場するグローバル企業に成長しています。2024年のブラックフライデー〜サイバーマンデー期間には前年同期比24%増となる115億ドルの売上を記録するなど、その成長は止まりません。

日本市場への本格参入は2017年からで、管理画面の日本語対応やShopifyペイメントの国内対応が進んだことで、国内のShopify導入店舗数は36,000店舗以上に達しています。個人事業主から大企業まで、幅広い事業者に選ばれるプラットフォームとなっています。

Shopifyの仕組み(SaaS型ECプラットフォーム)

ShopifyはSaaS(Software as a Service)型のECプラットフォームです。これは、ECサイトの運営に必要なシステムがクラウド上に用意されており、月額料金を支払うだけで利用できる仕組みを意味します。

従来のECサイト構築では、サーバーの準備やシステム開発に多大な費用と時間がかかっていました。Shopifyではこれらがすべてクラウド上で提供されるため、アカウントを作成するだけでECサイトの構築を開始できます。サーバーの保守管理やセキュリティアップデートもShopify側が行うため、運営者は販売活動に集中できる点が大きな特徴です。

また、SaaS型であるため常に最新の機能が利用可能です。Shopifyは半年ごとに「Shopify Editions」として150以上の新機能・アップデートをリリースしており、追加費用なしで最新のEC技術を活用できます。

Shopifyが世界中で選ばれている理由

Shopifyが世界中のEC事業者から選ばれている理由は、大きく以下の3点に集約されます。

  • スケーラビリティの高さ:月商10万円の小規模ストアから月商数億円の大規模ECサイトまで、同一プラットフォーム上で運営可能。事業規模に合わせてプランを変更するだけで対応でき、カート移行が不要
  • 拡張性の高さ:13,000以上のアプリが提供されており、ECサイト運営に必要なほぼすべての機能を追加可能。APIを通じた外部システムとの連携もスムーズ
  • グローバル対応:多言語・多通貨・国際配送に標準対応しており、越境ECを始める際のハードルが非常に低い

AllbirdsやAnker、Gymsharkといった世界的ブランドから、個人のハンドメイド作家まで、あらゆる規模・業種の事業者がShopifyでECサイトを運営しています。日本国内でも大手企業のD2Cブランドが次々とShopifyを採用しており、今後もこのトレンドは加速していくと見られています。

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Finnerでは、Shopifyサイト構築からブランディング・CRM設計・メルマガ/LINE戦略まで一気通貫でご支援しています。弊社がご支援したアクセサリーブランド様では、BASE→Shopify移行後3ヶ月で月商300万円を達成し、売上が約2倍に成長されました(※社名非公開)。

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Shopifyの料金プラン

Shopifyの導入を検討するにあたって、まず気になるのが料金体系ではないでしょうか。ここでは、Shopifyの4つの料金プランと決済手数料、そしてプラン選びのポイントを解説していきます。

4つの料金プランの比較

Shopifyには、事業規模に合わせた4つの料金プランが用意されています。以下の比較表で主な違いを確認していきましょう。

項目 ベーシック スタンダード プレミアム Plus
月額料金 33ドル
(約4,500円)
92ドル
(約12,500円)
399ドル
(約54,000円)
2,300ドル〜
(約31万円〜)
スタッフアカウント 1名 5名 15名 無制限
国内カード手数料 3.55% 3.40% 3.25% 3.15%
在庫拠点 最大10 最大10 最大10 200
おすすめの事業者 個人・小規模事業者 成長期の中小企業 売上規模が大きい中堅企業 大企業・高トラフィック

いずれのプランも初期費用は無料で、初月は月額1ドルで利用できるトライアル期間が設けられています。年払いにすると最大25%の割引が適用されるため、長期的に利用する場合は年払いがお得です。

荻野勇斗 一言コメント Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗 500店舗以上のEC支援実績
弊社が支援先にまずおすすめしているのは「ベーシックプラン」です。月額約4,500円でShopifyの主要機能はほぼすべて使えますし、商品登録数にも制限がありません。「スタンダード以上でないとダメなのでは?」とご相談いただくことも多いのですが、月商1,000万円を超えるまではベーシックで十分です。手数料差でプラン変更が有利になるラインを超えたタイミングでアップグレードすれば、無駄なく運用できます。

※関連記事:【2026最新】Shopifyの料金プラン比較と選び方!プランの特徴・手数料・費用を抑えるコツ

決済手数料の仕組み

Shopifyでは、Shopifyペイメントを利用することで、クレジットカード決済の手数料のみで取引が完了します。外部決済サービスを利用する場合は、カード手数料に加えて0.5%〜2.0%の追加取引手数料が発生するため、基本的にはShopifyペイメントの利用がおすすめです。

Shopifyペイメントでは、クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、American Express)に加えて、Apple Pay、Google Pay、Shop Payなどのウォレット決済にも対応しています。Shop Payは通常のチェックアウトと比較してコンバージョン率が最大15%高いとされており、売上向上に寄与する重要な決済手段です。

※関連記事:Shopifyの決済方法とは?決済手段の概要から選定ポイントまで徹底解説!

プラン選びのポイント

「どのプランを選べばいいか分からない」という方は、以下の判断基準を参考にしてみてください。

  • まずは小さく始めたい場合:ベーシックプランからスタートし、売上が拡大したらプランをアップグレードするのが最も堅実
  • 複数スタッフで運営する場合:スタッフアカウントが5名まで追加できるスタンダードプラン以上を検討
  • 月商が数百万円を超えている場合:手数料率の違いによるコスト差が無視できなくなるため、プレミアムプランが有利
  • 大企業・高トラフィック:専用のカスタマイズや優先サポートが受けられるPlusプランが適切

プランはいつでも変更可能ですので、迷ったらベーシックプランから始めて、事業の成長に合わせてアップグレードするのがおすすめです。弊社が500店舗以上のEC支援を行ってきた中でも、最初からプレミアムやPlusプランで始める必要があるケースは稀で、ほとんどの事業者様はベーシック→スタンダードの順で段階的にプランを上げています。

Shopifyの主要機能

Shopifyには、ECサイトの構築から運営に必要な機能がオールインワンで揃っています。ここでは、主要な5つの機能カテゴリに分けて解説していきます。

ECサイト構築・デザイン機能

Shopifyには200種類以上のデザインテーマ(無料・有料)が用意されており、テーマを選択するだけでプロフェッショナルなデザインのECサイトを構築できます。テーマエディターはドラッグ&ドロップで操作でき、コーディングの知識がなくてもレイアウトやカラーの変更が可能です。

さらに高度なカスタマイズを行いたい場合は、Shopify独自のテンプレート言語「Liquid」を使用することで、完全にオリジナルのデザインを実現することもできます。すべてのテーマはモバイルレスポンシブ対応済みのため、スマートフォンでの表示も最適化されています。

弊社がご支援したINOVE STYLE様(第一住建グループのライフスタイル事業会社)では、セレクトショップのブランドの世界観を表現するためにShopifyでのサイトリニューアルをご支援しました。サイトブランディングの再考からインフルエンサー施策企画、メルマガ/LINE戦略の立案まで一気通貫で対応し、ECサイト制作にとどまらない総合的な販促基盤を構築しています。

※関連記事:Shopifyテーマとは?概要やテーマ選びのコツからおすすめのテーマなどを徹底解説!

商品管理・在庫管理機能

Shopifyでは商品の登録数に制限がなく、商品画像・説明文・価格・バリエーション(サイズ・カラーなど)の設定が管理画面から簡単に行えます。CSVファイルを使った一括登録・一括編集にも対応しているため、大量の商品を扱う店舗でも効率的に管理できます。

在庫管理については、複数の在庫拠点をShopify上で管理可能です。在庫数がリアルタイムで反映され、在庫切れ時の自動通知機能も備わっています。さらに、アプリを導入することで外部の在庫管理システムや物流倉庫との連携もスムーズに行えます。

決済・配送設定機能

Shopifyペイメントを利用すれば、クレジットカード・ウォレット決済・コンビニ決済・銀行振込・後払いなど、日本の消費者が求める主要な決済手段をカバーできます。配送設定については、ヤマト運輸・佐川急便・日本郵便との連携が可能で、送料の自動計算や配送状況のトラッキング機能も標準で提供されています。

マーケティング・SEO機能

Shopifyにはメタタイトル・メタディスクリプション・URLハンドルの編集機能がページごとに用意されており、SEO対策を柔軟に行えます。ブログ機能も標準搭載されているため、コンテンツマーケティングを通じた集客も可能です。

マーケティング面では、クーポンの発行・ディスカウント設定・メール配信などの施策を管理画面から実行できます。Instagram・Facebook・TikTokとの連携機能も備わっており、SNS上での商品販売(ソーシャルコマース)にも対応しています。

※関連記事:【2026最新】ShopifyのSEO対策ガイド!基本設定から応用施策まで徹底解説

分析・レポート機能

Shopifyの管理画面にはダッシュボードが用意されており、売上推移・注文数・セッション数・コンバージョン率(CVR)・客単価といった主要KPIをリアルタイムで確認できます。顧客データの分析機能も充実しており、リピーター率や顧客のLTV(顧客生涯価値)を把握した上でマーケティング施策を立案することが可能です。

スタンダードプラン以上では、プロフェッショナルレポート(販売チャネル別・商品別・地域別の分析など)が利用可能になり、より詳細なデータに基づいた意思決定が行えます。

Shopifyを導入する10のメリット

ここまでShopifyの基本情報と料金、機能を見てきました。ここからは、Shopifyを導入する10のメリットを具体的に解説していきます。

1. 初期費用を抑えてスモールスタートできる

Shopifyは初期費用が無料で、月額33ドル(約4,500円)から始められます。フルスクラッチでECサイトを構築すると数百万円〜数千万円のコストがかかることを考えると、コストパフォーマンスは非常に高いと言えます。まずは小さく始めて、売上が伸びてからプランをアップグレードするという段階的な成長戦略が取りやすい点は、中小企業やD2Cブランドにとって大きなメリットです。

弊社がご支援したアクセサリーブランド様は、個人ブランドの法人化に合わせてBASEからShopifyに移行されました。Shopifyの初期コストの低さを活かしてベーシックプランからスタートし、移行後3ヶ月で月商300万円を達成されています(※社名非公開)。「まずは小さく始めて、成果を見ながら投資を拡大する」というアプローチはShopifyならではの戦略です。

2. 専門知識がなくても直感的に操作できる

Shopifyの管理画面は直感的なUIで設計されており、ECサイトの構築経験がない方でも操作しやすいのが特徴です。商品登録やページ編集はブログを書くような感覚で行えます。また、管理画面はもちろんのことヘルプセンター・チャットサポートも日本語に対応しているため、分からないことがあってもすぐに解決できる環境が整っています。

3. デザインテーマが豊富でカスタマイズ性が高い

Shopifyには200種類以上のデザインテーマが揃っており、業種やブランドイメージに合ったデザインをすぐに適用できます。無料テーマでも十分にクオリティが高く、有料テーマを購入しても数万円程度でプロフェッショナルなデザインを手に入れられます。テーマの切り替えも簡単なので、季節やキャンペーンに合わせたデザイン変更も柔軟に行えます。弊社の支援経験では、ブランドの世界観を表現できるECサイトかどうかが売上に直結するケースが多く、「デザインへの投資はコストではなく売上を伸ばすための戦略」と位置づけることが重要です。

4. 13,000以上のアプリで機能を自由に拡張できる

Shopify App Storeには13,000以上のアプリが登録されており、レビュー機能・メールマーケティング・定期購入・在庫管理・配送最適化など、あらゆる機能を後から追加できます。アプリはインストールするだけで利用開始でき、開発不要で高度な機能を導入できるため、スクラッチ開発と比較して大幅にコストと時間を削減できます。

5. 越境ECに標準対応している

Shopifyは創業当初からグローバル展開を前提とした設計がなされており、多言語対応・多通貨表示・国際配送設定が標準機能として組み込まれています。「Shopify Markets」を利用すれば、1つのストアから複数の国・地域に向けて販売でき、自動翻訳機能を使えば日本語のページを作るだけで海外販売を開始することも可能です。越境ECに興味がある事業者にとっては、非常にハードルの低い選択肢と言えるでしょう。

6. SNS連携・マルチチャネル販売に対応している

Shopifyは、Instagram・Facebook・TikTok・Pinterest・Googleなどの主要プラットフォームとの連携に対応しています。これにより、Shopifyに登録した商品情報をSNS上で直接販売したり、Google ショッピング広告に連動させたりすることが可能です。さらにShopify POSを活用すれば、実店舗とオンラインストアの在庫を一元管理しながら販売できるため、オムニチャネル戦略にも対応できます。

7. SEO対策がしやすい構造になっている

ShopifyはSEOに最適化された構造で設計されています。メタタイトル・メタディスクリプション・URLハンドルの個別編集、自動生成されるサイトマップ、SSL標準搭載、そして高速なページ表示速度など、SEOの基本要件をプラットフォームレベルでクリアしています。ブログ機能を活用したコンテンツマーケティングとの組み合わせで、長期的な集客基盤を構築できます。

弊社が500店舗以上のEC支援を行ってきた中で感じるのは、Shopifyは「SEOの土台」が非常に整っているということです。楽天やAmazonではモール内SEOが中心ですが、Shopifyの場合はGoogleの自然検索からの流入を積み上げていけるため、広告費に依存しない集客基盤を構築できます。弊社の支援先でも、ブログ記事を定期的に発信してオーガニック流入を伸ばしている店舗様が増えています。

8. セキュリティとサーバー安定性が高い

Shopifyはクレジットカードのセキュリティ基準であるPCI DSS Level 1を取得しており、すべてのページで常時SSL(TLS)暗号化が適用されています。サーバーのアップタイムは99.99%を誇り、大規模なセール時でもサーバーダウンの心配がほとんどありません。セキュリティパッチやアップデートもShopify側で自動的に適用されるため、運営者がセキュリティ対策に手間をかける必要がない点は、SaaS型ならではの大きなメリットです。

9. BtoB-EC(卸売)にも対応できる

Shopifyは個人向け(BtoC)のECだけでなく、BtoB(卸売)にも対応しています。「Shopify B2B」機能を使えば、顧客ごとの卸売価格設定・数量割引・支払い条件の設定などが可能です。BtoCとBtoBの両方を1つのプラットフォーム上で運営できるため、販路を広げたい事業者にとって非常に効率的です。

10. ECモールとの併用でLTV最大化が狙える

Shopifyの最大の特長の一つが、ECモール(楽天市場・Amazon等)との併用による売上最大化が設計しやすいことです。楽天市場やAmazonは集客力が高く新規顧客の獲得に優れていますが、顧客データを自社で保有できないため、リピーター育成には限界があります。

一方、Shopifyでは顧客データを自社で蓄積・活用できるため、メルマガ・LINEなどのCRM施策を通じてリピート購入を促進し、LTV(顧客生涯価値)を高めることが可能です。つまり、「楽天やAmazonで新規顧客を獲得 → Shopifyの自社ECでリピーターとして育成」という設計が、売上を中長期的に最大化するための鍵になります。

弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様では、Shopify側にKlaviyoを導入してメールフロー設計を行い、楽天側では同梱物を活用した自社ECへの誘導設計(QRコード付きカード)を実施しました。その結果、顧客あたりLTVが1.8倍に向上し、楽天→自社ECへの流入も月間200件以上発生するようになりました(※社名非公開)。

荻野勇斗 一言コメント Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗 500店舗以上のEC支援実績
ECモールと自社ECは「どちらが良いか」ではなく「どう使い分けるか」が重要です。弊社の支援経験では、楽天やAmazonで新規顧客を効率よく獲得し、Shopifyの自社ECでリピーターとして育成する”二層構造”を設計した店舗様が、最も安定して売上を伸ばしています。この設計ができるかどうかが、EC事業の利益率を大きく左右するポイントです。

※関連記事:【初心者必見】自社ECとECモールを徹底比較!それぞれのメリット・デメリットを紹介

Shopifyのデメリットと対処法5選

Shopifyには多くのメリットがある一方で、導入前に知っておくべきデメリットや注意点も存在します。ここでは、代表的な5つのデメリットとその対処法をセットで解説していきます。

1. 高度なカスタマイズには専門知識が必要

Shopifyはノーコードで基本的なストア構築が可能ですが、完全にオリジナルのデザインや独自機能を実装したい場合は、HTMLやCSS、さらにはShopify独自のテンプレート言語「Liquid」の知識が必要になります。

対処法:まずはテーマエディターの範囲でカスタマイズし、高度な変更が必要な場合はShopifyパートナー(制作会社)に依頼するのが効率的です。アプリで代替できる機能も多いため、開発前にApp Storeを確認してみることをおすすめします。

2. 日本語対応が不十分なアプリがある

13,000以上のアプリが揃うShopify App Storeですが、海外製アプリが多く、管理画面やサポートが英語のみというアプリも少なくありません。日本の商習慣に特化した機能(のし設定、コンビニ受け取りなど)を必要とする場合、アプリの選定に苦労するケースがあります。

対処法:日本語対応のアプリに絞って検索するか、国内のShopifyパートナーが開発した日本製アプリを優先的に導入するのがおすすめです。近年は日本市場向けのアプリも急速に増えています。

3. 月額費用が発生し続ける

SaaS型サービスの特性上、売上がゼロの月でも月額料金が発生します。さらに、有料アプリを複数導入すると月々の固定費が積み上がる点は注意が必要です。

対処法:有料アプリは本当に必要なものだけに厳選し、定期的に利用状況を見直しましょう。Shopifyの標準機能でカバーできる範囲は意外と広いため、アプリを導入する前に標準機能で対応できないか確認することが重要です。

4. 集客は自力で行う必要がある

楽天市場やAmazonのようなECモールには、モール自体に集客力がありますが、Shopifyの自社ECサイトには自然な集客導線がありません。つまり、SEO・SNS・広告・メルマガなどの施策を自ら設計・実行して集客する必要があります。これはShopifyに限らず、自社ECサイト全般に共通する課題です。

対処法:ShopifyのSEO機能やSNS連携を活用し、中長期的な集客基盤を構築しましょう。短期的にはMeta広告やGoogle広告で集客しつつ、SEOやSNSで安定的な流入を確保する「二段構え」の集客戦略がおすすめです。弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様では、Shopify側のKlaviyo経由のメール施策で売上の25%を占めるまでに成長させつつ、同時に楽天市場からの顧客誘導で月間200件以上の自社EC流入を実現しています(※社名非公開)。

荻野勇斗 一言コメント Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗 500店舗以上のEC支援実績
自社ECの集客は多くの事業者様が苦戦されるポイントです。弊社の支援経験では、「自社EC単体で集客を完結させよう」とするよりも、楽天やAmazonなどのモールと並行して運営し、モールで獲得した顧客を自社ECに誘導する設計のほうが、圧倒的に効率が良いケースが多いです。同梱物にQRコード付きのカードを入れるだけでも、月間数百件の自社EC流入が生まれることがあります。

5. 電話サポートが利用できない

Shopifyのカスタマーサポートはチャットとメールが中心で、日本語での電話サポートは提供されていません。緊急のトラブル時に電話で即座に対応してもらいたいという方にとっては、不便に感じる場合があります。

対処法:Shopifyのヘルプセンターやコミュニティフォーラムには豊富な情報が蓄積されており、大半の疑問はここで解決できます。また、Shopifyパートナー(制作・運営代行会社)と契約しておけば、トラブル時も迅速にサポートを受けられます。

Shopifyと他プラットフォームの比較

ECプラットフォームの選定にあたっては、他の選択肢との比較が欠かせません。ここでは、Shopifyと代表的なプラットフォームを比較していきましょう。

Shopify vs BASE・STORES

BASEやSTORESは無料でネットショップを開設できる手軽さが魅力ですが、Shopifyとの違いは「拡張性」と「スケーラビリティ」に表れます。

比較項目 Shopify BASE STORES
月額費用 33ドル〜 無料〜 無料〜
決済手数料 3.25%〜3.55% 3.6%+40円〜 3.6%〜5%
デザインの自由度 非常に高い やや限定的 やや限定的
アプリ・拡張性 13,000以上 約80 約30
越境EC対応 標準対応 一部対応 非対応
おすすめの事業者 成長を見据えた事業者 個人・趣味レベル 個人・小規模

BASEやSTORESは「まずは無料で始めてみたい」という方に向いていますが、売上が伸びてくると機能の限界やデザインの制約を感じるようになるケースが多いです。実際に、弊社がご支援したアクセサリーブランド様は、BASE時代にデザインの制約や顧客管理の限界を感じてShopifyに移行された結果、移行後3ヶ月で月商300万円を達成し、売上が約2倍に成長されました(※社名非公開)。ブランドの世界観を表現できるECサイトが売上に直結した好事例です。

Shopify vs EC-CUBE・MakeShop

EC-CUBEはオープンソース型のECプラットフォームで、カスタマイズの自由度が極めて高いのが特長です。ただし、サーバーの準備・保守、セキュリティ対策など技術的な運用負担が大きく、開発・保守に専門のエンジニアが必要になります。

MakeShopは国内の老舗ASPカートで、日本の商習慣に最適化された機能が充実しています。一方で、アプリストアのエコシステムやグローバル対応はShopifyに劣ります。

技術的なリソースが社内に豊富にある場合はEC-CUBEも選択肢になりますが、運用負担を最小化しながら成長に対応したいという事業者にはShopifyが適しています。

Shopify vs ECモール(楽天市場・Amazon)

楽天市場やAmazonなどのECモールとShopifyは、そもそも役割が異なります。ECモールはモール自体の集客力で新規顧客を獲得しやすい一方、出店料・手数料が高く、顧客データの自社保有にも制限があります。Shopifyは自社で顧客データを保有し、ブランド構築やリピーター育成に強みがある一方、集客は自力で行う必要があります。

重要なのは、「どちらが良いか」ではなく「どう使い分けるか」という視点です。ECモールで新規顧客を獲得し、Shopifyでリピーター育成・ブランド強化を行う「二層構造」が、現在のEC戦略において最も効果的なアプローチと言えます。

弊社がご支援した地方中堅食品メーカー様は、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングの3モールとShopifyを並行運営されています。各モールでは新規顧客獲得に注力し、自社EC側ではリピーター向けの定期購入やセット商品を充実させた結果、支援開始1年で楽天YoY268%・Amazon YoY178%・Yahoo! YoY148%を達成されました(※社名非公開)。モールと自社ECの役割を明確に分けることが成功の鍵です。

※関連記事:【出店者必見】ECカート15選をご紹介!概要や選び方のポイントも併せて徹底解説

Shopifyの始め方(登録から開設までの手順)

ここからは、実際にShopifyでECサイトを開設するまでの手順を5つのステップに分けて解説していきます。

ステップ1:アカウント作成

Shopifyの公式サイト(shopify.com/jp)からメールアドレスを入力し、アカウントを作成します。ストア名・業種・所在地などの基本情報を入力すれば、数分で管理画面にアクセスできるようになります。初月は月額1ドルで利用できるため、まずは操作感を確認してみることをおすすめします。

ステップ2:テーマ選択・デザイン設定

管理画面の「オンラインストア」→「テーマ」から、ブランドイメージに合ったテーマを選択します。無料テーマだけでも十分に魅力的なデザインが揃っていますが、より差別化したい場合は有料テーマの購入を検討しましょう。テーマを選択したら、テーマエディターでロゴ・カラー・レイアウトをカスタマイズして、ストアの外観を整えていきます。

ステップ3:商品登録

「商品管理」から商品を登録します。商品名・説明文・価格・画像・バリエーション(サイズ・カラー)・在庫数などを設定します。SEOを意識して、商品名や説明文に検索キーワードを自然に含めることがポイントです。商品数が多い場合は、CSVファイルによる一括登録も活用しましょう。

ステップ4:決済・配送設定

Shopifyペイメントを有効化し、クレジットカード決済を受け付けられるようにします。コンビニ決済や銀行振込など、日本の消費者に馴染みのある決済手段もアプリ経由で追加可能です。配送設定では、送料の計算方法(全国一律・重量別・地域別)や配送業者の連携を行います。

ステップ5:ストア公開

すべての設定が完了したら、独自ドメインの設定を行い、ストアを公開します。Shopifyではドメインの購入・設定も管理画面内で完結するため、専門知識は不要です。公開後は、Googleアナリティクスやサーチコンソールの連携設定も忘れずに行い、アクセスデータの計測体制を整えておきましょう。

弊社が支援先でよく見るのは、「ストアを公開したものの、計測環境が整っておらず施策の効果検証ができない」というケースです。公開と同時にGA4・サーチコンソール・Shopifyの分析ダッシュボードを連携し、セッション数・CVR・客単価・リピート率を日次で確認できる体制を作っておくことが、その後の成長スピードを大きく左右します。

Shopifyで売上を伸ばすためのポイント

Shopifyでストアを開設しただけでは、自動的に売上が伸びるわけではありません。ここでは、Shopifyで売上を伸ばすための3つの柱を解説していきます。

荻野勇斗 一言コメント Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗 500店舗以上のEC支援実績
Shopifyの売上は「集客 × CVR × 客単価 × リピート率」で構成されます。弊社の支援経験では、Shopifyで伸び悩んでいる店舗様の多くは、集客かリピートのどちらか(あるいは両方)に課題を抱えています。まずは自社のボトルネックがどこにあるかをShopifyの分析ダッシュボードで把握し、優先度の高い施策から着手することが売上改善の最短ルートです。

集客戦略(SEO・広告・SNS)

自社ECサイトの最大の課題は集客です。Shopifyで効果的な集客を行うためには、SEO・広告・SNSの3つのチャネルを組み合わせた戦略が重要です。

  • SEO:Shopifyのブログ機能を活用したコンテンツマーケティングで、検索エンジンからのオーガニック流入を獲得する。メタタイトルやURL構造の最適化も欠かさず行う
  • 広告:Meta広告(Instagram・Facebook)やGoogle広告で、ターゲット層にリーチする。Shopifyの管理画面からMeta広告の出稿が可能なため、運用のハードルは低い
  • SNS:Instagram・TikTokなどのSNS連携機能を活用し、SNS上で直接商品を販売する。商品タグ付き投稿やライブコマースで購入までの導線を短縮できる

※関連記事:【2026最新】ShopifyのSEO対策ガイド!基本設定から応用施策まで徹底解説

CVR改善(商品ページ・LP最適化)

集客ができても、サイトに訪れたユーザーが購入に至らなければ売上にはつながりません。CVR(コンバージョン率)の改善は、Shopifyでの売上アップに直結する重要施策です。

  • 商品ページの最適化:高品質な商品画像(複数枚+動画)、利用シーンが想像できる説明文、レビューの掲載で購入意欲を高める
  • LP(ランディングページ)の作成:広告やSNSからの流入に対して、専用のLPを用意することでCVRが大幅に改善する
  • チェックアウトの最適化:Shop Payの有効化、ゲストチェックアウトの許可など、購入完了までのステップを最小化する

弊社がご支援したアウトドア用品ブランド様では、スペック羅列型の商品ページを利用シーンを起点とした構成に全面改修した結果、主力商品のCVRが1.4%→2.9%(約2.1倍)に改善されました(※社名非公開)。楽天市場での事例ですが、「ユーザーが自分で使うイメージを持てるかどうか」が購入率を左右するという原則は、Shopifyでも同様に当てはまります。

リピート施策(CRM・メルマガ・LINE)

Shopifyの最大の強みは、顧客データを自社で保有し、CRM施策を自由に設計できる点です。新規顧客の獲得だけでなく、既存顧客のリピート購入を促進してLTVを高めることが、自社ECの利益率を大きく左右します。

弊社がご支援した健康食品メーカー様では、楽天市場で購入後のステップメール設計(商品到着→使い方案内→リピート訴求の3段階)とLINE友だち追加施策を実施した結果、リピート購入率が12%→25%(約2.1倍)に向上しました(※社名非公開)。この考え方はShopifyでも同様に有効で、Klaviyoなどのアプリを活用すればさらに高度なセグメント配信やフロー設計が可能です。

  • メルマガ:Shopifyのメール機能やKlaviyoなどのアプリを活用し、購入後のフォローメールや新商品案内を配信する
  • LINE:LINE公式アカウントとShopifyを連携し、友だち追加施策やセグメント配信でリピート購入を促進する
  • 定期購入:サプリメントや消耗品などリピート需要のある商材では、定期購入機能の導入が効果的。Shopifyアプリで簡単に実装できる

※関連記事:Shopifyのメルマガ配信とは?活用のメリットやおすすめのアプリから運用ポイントまで徹底解説!

※関連記事:Shopifyのメルマガアプリ「Klaviyo」とは?主な機能やメリットから導入時の注意点まで徹底解説!

まとめ

本記事では、Shopify(ショッピファイ)の概要から料金プラン、主要機能、10のメリット・5つのデメリット、他プラットフォームとの比較、始め方、そして売上を伸ばすためのポイントまで、網羅的に解説してきました。

Shopifyは、初期費用を抑えてスモールスタートでき、事業の成長に合わせてスケールアップできる唯一無二のECプラットフォームです。デザインの自由度、13,000以上のアプリによる拡張性、越境EC対応、そしてSNS連携・マルチチャネル販売まで、あらゆるEC事業のニーズに応えてくれます。

一方で、Shopifyの力を最大限に引き出すためには、集客戦略の設計・CVR改善・リピート施策の実行が不可欠です。特に、楽天市場やAmazonなどのECモールとShopifyを組み合わせた「二層構造」の設計は、EC事業の売上と利益率を中長期的に最大化する鍵となります。

弊社がご支援したプロテインブランド様では、楽天市場での定期購入機能導入と自社ECでのCRM施策を組み合わせた結果、顧客あたりLTVが2.4倍に向上し、定期継続率は6ヶ月後でも65%を維持しています(※社名非公開)。このように、リピート需要のある商材ではShopifyを活用した定期購入・CRM設計が利益に直結します。

弊社がご支援したINOVE STYLE様では、Shopifyサイト制作だけでなく、ブランディング・インフルエンサー施策・メルマガ/LINE戦略まで一気通貫でご支援させていただきました。「Shopifyを導入したいが、構築から運用まで何をすればいいか分からない」とお悩みの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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本記事がShopifyの導入検討に役立てていただけましたら幸いです。ぜひ参考にしていただけますと幸いです。

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Shopifyでサイトを作ったが、思ったように売上が伸びない
集客・SEO・広告の設計まで手が回らず、サイトを作っただけの状態で止まっている
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Written by
荻野 勇斗
Finner株式会社 代表取締役

慶應義塾大学商学部卒業。楽天グループ株式会社、株式会社セールスフォース・ジャパン、ECコンサルティング会社を経て現職。

楽天ではSOY受賞店舗を含む500店舗以上のEC事業者を担当し、売上拡大を支援。カテゴリー内で3度の表彰に加え、楽天賞も受賞。

その後、開業2期目のECコンサルスタートアップに参画し、責任者としてすべてのECモール・自社ECを横断した戦略設計から運用まで一気通貫の支援を推進。

これらの経験を経てFinner株式会社を設立。EC運営の実務とCRMの知見をかけ合わせた「商品・顧客起点のマーケティング設計」が強み。

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