Shopifyのメルマガ・LINE連携アプリ「StoreCRM」とは?主な機能などを徹底解説!

更新日:2026/03/11
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弊社は楽天市場・Amazon・Qoo10・Yahoo!ショッピングなどのECモールを中心として、売上向上に向けたサービスを展開しています。

今回は日々の業務で培ったノウハウから、本記事ではShopifyのメルマガ・LINE連携アプリ「StoreCRMについて徹底的に解説をしていきます。

ShopifyでECサイトを運営していると、「リピーターを増やしたい」「メルマガとLINEを配信しているが効果を実感できていない」「アプリの導入数が多く、費用・運用コストがかさんでいる」と感じる場面は多いのではないでしょうか?

こうした課題を解決する手段のひとつが、StoreCRMです。メール・LINE・セグメント・自動化を一元管理できる設計で、日本のShopify事業者を中心に導入が広がっています。

本記事では、StoreCRMの基本機能からShopify連携でできること、導入メリット、初期設定時の注意点まで、初めての方にもわかりやすく解説します。StoreCRMの導入を検討中の方は、ぜひ最後までご覧ください。

Finnerでは成果が実証されたノウハウ・経験にもとづいて、EC戦略立案から施策実行の代行までご支援しています。EC領域でお悩みの方はお気軽にご相談ください。

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StoreCRMとは?

StoreCRMは、Shopifyストア向けに設計されたCRM・メールマーケティングツールです。

メール配信だけでなく、LINE配信・顧客セグメント・シナリオ自動化・再入荷通知などを一元管理できるのが大きな特長です。

「誰に・いつ・どのチャネルで・どんな内容を届けるか」を設計しやすく、リピート率向上やLTV改善につながる施策を、日々の運用に落とし込みやすい構成になっています。

日本の開発会社が提供しているため、管理画面は完全日本語UIで、サポートも日本語対応という点も、国内EC事業者にとって大きな安心感につながっています。

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主な機能

メールとLINEの自動配信機能

1つ目はメールとLINEの自動配信機能です。

チェックアウト放棄・購入完了・発送完了・誕生日・会員登録後など、顧客行動に合わせて自動でメッセージを配信できます。

24種類の自動化テンプレートが用意されており、多くの施策をすぐに始められます。さらに、顧客属性に応じてメール・LINEのどちらのチャネルで配信するかを自動で振り分ける設定も可能で、これはStoreCRMならではの大きな特徴です。

待機時間や条件分岐も設定できるため、単発配信ではなく「育成型」のコミュニケーション設計が実現します。

セグメント配信機能(メール/LINE)

2つ目にセグメント配信機能についてです。

顧客属性・購入履歴・行動条件に応じてセグメントを作成し、対象を絞った配信が行えます。特定セグメントへの一括配信(キャンペーン)をメール・LINEで実施できるため、お知らせ配信・セール告知・再購入促進など、施策ごとに柔軟に使い分けることが可能です。

再入荷通知・お気に入り・誕生日通知機能

3つ目に、再入荷通知・お気に入り・誕生日通知機能についてです。

StoreCRMの大きな特徴として、これらの機能が別アプリ不要で導入できる点が挙げられます。

在庫切れ商品の再入荷をメール・LINEで自動通知し、在庫復活のタイミングを逃さずにアプローチできるため、機会損失の防止につながります。さらに、お気に入り登録データを活用した価格変動・在庫変動の通知や、誕生日にあわせた配信も実施可能です。

「興味が高い顧客」に「最適なタイミング」で届けられる点が大きな強みです。

LINE連携機能

4つ目に、LINE連携機能についてです。

StoreCRMでは、LINE配信に必要な機能をまとめて利用できます。LINE公式アカウントとのID連携はマイページ・購入サンクスページ・再入荷通知・ポップアップなど複数のタイミングで設置でき、顧客がスムーズにLINE登録できる導線を整えやすい設計になっています。

また、LINEのIDでShopifyストアにログインできる「LINEログイン」機能(Shopify Plus対応)や、複数のリッチメニューを設置して顧客側で切り替えられる「タブ型リッチメニュー」にも対応しています。

Shopify Flowとの連携にも対応しており、他アプリのアクションを起点にLINE配信を自動で実行するといった応用的な活用も可能です。

メール配信と同じ管理画面でLINE配信の設計・実行・効果測定まで完結できるため、チャネルをまたいだ運用の一元化が実現します。

レポート・効果測定機能

5つ目に、レポート・効果測定機能についてです。

StoreCRMでは、キャンペーンやシナリオの配信結果をダッシュボード上でまとめて確認できます。「送ったかどうか」だけでなく、どの施策が売上につながったかまで追えるのが強みです。

確認できる主な指標は以下の通りです。

  • キャンペーン/シナリオごとの実行件数
  • メール・LINEの配信結果(開封率・クリック率・売上・購読解除率)
  • 施策別の売上貢献(どの配信が成果を生んだか)

期間や条件を切って比較することで、「どのセグメントに」「どのタイミングで」「どのチャネルで」配信すると成果が出やすいかを判断しやすくなります。感覚ではなくデータで振り返りを行いたい店舗に、非常に相性のよい機能です。

日本語UI・日本語サポート体制

6つ目に、日本語UI・日本語サポート体制についてです。

StoreCRMは日本の開発会社が提供しているため、管理画面は完全日本語UIです。設定や運用も日本語前提で設計されており、現場で迷いにくいのが特長です。

サポートも日本語で対応しており、テキストでの問い合わせに加えて、必要に応じてビデオ通話で画面を見ながら相談できます。導入初期の設定から運用改善まで、国内向けの伴走支援を受けやすい点も大きなメリットです。

StoreCRMの料金プランについて

StoreCRMは、顧客数や用途に合わせてプランを選べる構成です。主に「メール+LINE」向けの標準プランと、「LINE活用」向けの専用プランが用意されています。

料金は顧客数に応じた従量制で、顧客数が少ないうちは費用を抑えて始められます。また、実際の配信以外の機能を無料でフルに検証できるテストモードがあり、その後30日間の無料トライアルで実際の配信検証まで行えます。実運用前に機能の適合性を十分に確認してから導入できるため、ミスマッチのリスクを抑えやすい設計です。

また、LINE連携アプリ・再入荷通知アプリ・お気に入りアプリなどを別々に契約している場合、StoreCRMに統合することでトータルのアプリ費用を削減できるケースがあります。現在の運用コストと比較した無料相談も行っているので、気軽に問い合わせてみましょう。

最新のプラン詳細や料金シミュレーションは、公式ページで確認することをおすすめします。

→「メール+LINE」向けの標準プランの料金シミュレーション

→「LINE活用」向けの専用プランの料金表

導入するメリット

ここでは、StoreCRMを導入するメリットを5つに分けて解説します。

売上機会の取りこぼしを減らせる

StoreCRMは、チェックアウト放棄・再入荷・お気に入り変動など「買う直前の離脱ポイント」や、最終購入後○日後・F2転換など「買った後の離脱ポイント」に対して自動アプローチできます。いままで取りこぼしていた売上を回収しやすくなり、広告費を増やさずに成果改善を狙えます。

メールとLINEを一元管理できる

一般的には分断しがちなメール施策とLINE施策を、同じシナリオ設計の中で運用できます。顧客属性に応じてチャネルを使い分けられるため、配信の無駄打ちを減らしながら接点を最大化できます。

“単発配信”から”育成型マーケティング”へ移行できる

会員登録後・購入後・発送後・誕生日など、顧客フェーズごとのコミュニケーションを自動化できます。単発キャンペーン中心の運用から、LTVを積み上げる継続運用へと移行しやすくなります。

※関連記事:【2026年最新】ECサイトで成果を出すCRM(顧客管理)活用法を徹底解説!メリット・ツールの選び方などを紹介

セグメント配信で施策精度が上がる

顧客属性・購入履歴・行動条件を使って、狙った対象にだけ配信できます。「誰にでも同じ内容を送る施策」よりも、開封・反応・購買につながる確率を高めやすいのがメリットです。

日本語UI・日本語サポートで運用定着しやすい

完全日本語UIと日本語サポートにより、導入初期から運用改善まで安心して進められます。ビデオ通話でのサポートにも対応しているため、初めてCRMツールを導入する店舗でも定着しやすい環境が整っています。

荻野勇斗 一言コメント Finner株式会社 代表取締役 荻野勇斗 500店舗以上のEC支援実績
CRMツールを選ぶ際に最も重要なのは、「機能の多さ」ではなく「自社の運用に定着するかどうか」です。弊社が500店舗以上をご支援してきた中で、高機能なツールを導入したものの使いこなせず放置してしまうケースを数多く見てきました。StoreCRMのように日本語UI+日本語サポートが揃っている環境は、特にCRM施策をこれから始める店舗様にとって運用定着のハードルを大きく下げてくれます。まずはカゴ落ちや購入後フォローなど、成果が出やすい施策から小さく始めることをおすすめします。

使い方・初期設定方法

StoreCRMの導入はとても簡単で、Shopifyアプリストアからインストールするだけですぐに使い始められます。エンジニア不要で各種設定をノーコードで進められる点も大きな魅力です。

ステップ① ShopifyストアにStoreCRMをインストール

まずは、Shopifyアプリストアから「StoreCRM」を検索してインストールします。

ステップ② アプリ言語の選択

アプリ言語を日本語・英語から選択します。

ステップ③ 差出人名と返信先メールアドレスの設定

差出人メールの設定や配信環境の確認を行い、チュートリアルが完了します。その場でサポートMTGを予約して、設定や活用方法の相談も可能です。

初期設定後に確認しておきたいポイント

初期設定が終わったら、以下を整理してから配信を始めることをおすすめします。

  • Shopify側の通知設定とStoreCRMの役割分担を明確にし、重複送信を防止する
  • 配信許諾(マーケティング配信・LINE配信)の対象条件を社内で統一する
  • 最初は「カゴ落ち」「購入後フォロー」「再入荷通知」など成果が出やすい施策から開始する

運用開始後はレポートを見ながら配信条件・タイミングを改善していくことで、精度が高まります。

StoreCRMをShopifyと連携して実現できること

StoreCRMをShopifyと連携することで、施策の実行スピードと精度が大きく向上します。機能そのものではなく、連携によって得られる実務上のメリットを3つご紹介します。

新規育成〜休眠復活まで一連の運用として回せる

顧客・注文・商品データをもとに、初回購入後の育成・カゴ落ちや再入荷待ちの失注回収・休眠顧客の掘り起こしまでをメール/LINEで一気通貫に自動化できます。

さらに、顧客状態に応じた配信の出し分けによって不要な値引きを抑えながら粗利を守り、売上を積み上げることが可能です。施策ごとの配信結果と売上貢献を可視化し、勝ちパターンへ投資を集中できるため、感覚ではなくデータで改善を回せる再現性の高いCRM運用を実現できます。

弊社がご支援したオーガニック食品ブランド様では、Shopify側のKlaviyo導入+楽天側のメルマガ・LINE施策の最適化を実施し、顧客あたりLTVが1.8倍に向上した実績がございます。CRM設計によって、モール×自社ECの顧客データを連携し、チャネルを横断した育成施策を実現しました。

複数アプリを統合し、工数・費用を大幅に削減できる

メルマガアプリ・LINE連携アプリ・お気に入りアプリ・再入荷通知アプリと、最大4つのアプリをStoreCRM1本にまとめることが可能です。アプリが統合されることでシナリオ間のつながりが生まれやすくなるだけでなく、月々のアプリ費用と運用管理工数を大幅に削減できるケースもあります。

データに基づく施策最適化が継続的に行える

Shopifyの注文・顧客データとStoreCRMのレポートを連動させることで、「どのセグメントに・どのタイミングで・どのチャネルで配信すれば成果が出るか」がデータで見えてきます。PDCAを継続的に回すための環境が整い、施策の再現性が高まります。

※関連記事:Shopifyのメルマガ配信とは?活用のメリットやおすすめのアプリから運用ポイントまで徹底解説!

StoreCRMと相性のよいShopifyアプリ2選

easyPoints

easyPointsは、会員ランクやポイント付与によってリピート購入を促進できる人気アプリです。ただ、ポイントを付与しただけでは「付与して終わり」になりがちで、購買行動につなげるフォローが手薄になる課題があります。

StoreCRMと連携することで、ポイント変動を起点にしたコミュニケーションを自動化でき、この課題を解消できます。具体的には以下のような施策が可能です。

  • ポイント付与・利用直後のフォローメッセージ配信
  • 保有ポイントに応じたセグメント配信
  • ポイント有効期限のリマインド通知

ポイント施策をリピート購買に確実につなげたい店舗に、特に相性のよい組み合わせです。

かんたんサブスク(定期購入系アプリ)

定期購入系アプリはLTVを伸ばすうえで重要な基盤ですが、「継続率の維持」が運用課題になりがちです。一時停止や解約のタイミングでフォローが薄くなってしまうと、そのまま離脱につながるリスクがあります。

StoreCRMと組み合わせることで、サブスク会員の状態変化に合わせたフォロー施策を設計でき、この課題に対応できます。具体的には以下のような活用が可能です。

  • 新規加入時のオンボーディング配信
  • 一時停止・解約前後のフォロー配信
  • 継続期間や会員状態に応じた特典案内

解約抑止と継続率改善を同時に狙える、再現性の高いCRM運用につながります。

StoreCRMが向いている店舗・向いていない店舗

StoreCRMは高機能ですが、どの店舗にも最適というわけではありません。導入前に自社の状況と照らし合わせて確認することをおすすめします。

向いている店舗

  • メールとLINEを両方使って、チャネルを一元管理したい
  • 再入荷通知・お気に入り通知など、複数のアプリをまとめてコスト削減したい
  • 日本語UIと日本語サポートを重視している
  • Shopify事業者向けの国内ツールで安心して導入したい
  • LTV改善やリピート率向上を目的とした「育成型マーケティング」に移行したい

向いていない店舗

  • 海外向けのEC運営でSMSマーケティングが主要チャネルになっている(StoreCRMはSMS配信非対応)
  • 基本的にはメールでの運用で、顧客数がすくなく、Shopify標準アプリの無料枠で運用が回っているストア

特にLINEを顧客接点として活用している、または活用したい国内EC事業者には、StoreCRMは有力な選択肢になります。一方で、既存ツールで運用が安定している場合は、切り替えのコストと得られるメリットを慎重に比較することが大切です。

StoreCRM導入時の注意点

StoreCRMは高機能ですが、導入初期の設計を誤ると「配信重複」や「運用負荷増加」が起きやすくなります。実運用前に押さえておきたい注意点を4つ解説します。

Shopify標準通知との重複送信に注意する

注文確認や発送通知などをShopifyとStoreCRMの両方で有効化すると、同じ内容が二重で届く可能性があります。どの通知をどちらで送るかを先に決め、配信担当を明確にしておくことが重要です。

購入後・会員登録後の確認通知はShopify側をOFFにできないケースがあるため、「1通目はShopifyから、2通目以降はStoreCRMから」という役割分担を基本とすることをおすすめします。

配信許諾のルールを事前に統一する

マーケティング配信・トランザクション配信・LINE配信で対象条件が異なるため、社内で基準を揃えずに運用を始めると配信ミスにつながります。「誰に何を送ってよいか」を先に整理してからシナリオを組むのが安全です。

シナリオの重複稼働を避ける

似たトリガーのシナリオを複数同時に有効化すると、意図せず同一顧客へ重複配信が発生する場合があります。特にカゴ落ちや再入荷通知は、対象とタイミングが重ならないよう設計しましょう。

本配信前にテストモードで必ず検証する

本番配信の前にテストモードで動作確認を行い、配信内容・タイミング・対象条件をチェックすることが重要です。小さく始めて問題がないことを確認しながら、段階的に施策を拡張すると安全に運用できます。

まとめ

本記事では、Shopifyのメルマガ・LINE連携アプリ「StoreCRM」について徹底解説してきました。

StoreCRMは、Shopify運営に必要なCRM施策を、メール・LINE・セグメント・シナリオ自動化・再入荷通知・お気に入り通知まで一気通貫で実行できるツールです。特に、日本語UIと日本語サポートを重視する国内EC事業者や、メール・LINEの両チャネルを統合して運用したい店舗に向いています。

一方で、SMS配信や高度なA/Bテストを必要とする場合は、他ツールとの比較も検討したうえで判断することをおすすめします。

本記事の内容以外についても、店舗様の状況に合わせて無料でご相談可能です。StoreCRMの導入や運用改善をご検討中の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

弊社がご支援したアクセサリーブランド様では、BASEからShopifyへ移行しKlaviyo+LINE連携のCRM設計を行った結果、Shopify移行後3ヶ月で月商が約2倍に成長し、メール経由のリピート売上が全体の22%を占めるまでに至りました。CRMツールの選定と活用設計でお悩みの方は、ぜひ一度ご相談ください。

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CRMアプリを導入したが、カゴ落ちメールを設定しただけで活用しきれていない
メルマガ・LINE・再入荷通知を別々のアプリで管理しており、運用工数とコストがかさんでいる
配信施策の数が増えてきたが、どの施策が売上に貢献しているか把握できていない
リピート率・LTVを改善したいが、CRM全体の戦略設計ができていない

Finnerの支援実績

オーガニック食品ブランド様にて、Shopify側のKlaviyo導入+楽天側のメルマガ・LINE施策の最適化を実施。顧客あたりLTVが1.8倍に向上し、Shopifyのメール経由売上が25%増を達成しました。

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Written by
荻野 勇斗
Finner株式会社 代表取締役

慶應義塾大学商学部卒業。楽天グループ株式会社、株式会社セールスフォース・ジャパン、ECコンサルティング会社を経て現職。

楽天ではSOY受賞店舗を含む500店舗以上のEC事業者を担当し、売上拡大を支援。カテゴリー内で3度の表彰に加え、楽天賞も受賞。

その後、開業2期目のECコンサルスタートアップに参画し、責任者としてすべてのECモール・自社ECを横断した戦略設計から運用まで一気通貫の支援を推進。

これらの経験を経てFinner株式会社を設立。EC運営の実務とCRMの知見をかけ合わせた「商品・顧客起点のマーケティング設計」が強み。

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